2026年4月14日デイトレ記録【+10,020円】日経+1,374円【やっぱり戦争終わるの?】

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日経爆上げー

AI関連だけ上げてるだけだけど。恩恵全然ないっすー

にしても、やっぱり戦争終わるの?
日経最高値更新する勢いなんですけど。

信じるよ?買っちゃうよ?

今日は楽天グループと住友電工でデイトレ。
にしてもやっぱり電線銘柄で住友電工だけ弱いなー。
なんでだ?
住友電工はナフサが必要ってことで下げてるんだったら、戦争終了を織り込むとナフサも手に入って上がっていいはずなんだけれど🤔
戦争終了してもナフサの供給が遅れるってことなのか。わからん。

注文55件、約定40件、利益金額合計10,020円、損失金額合計0円、実現損益合計+ 10,020円

ではいつものディープリサーチ by ChatGPT↓

エグゼクティブサマリー

4月14日(水)の東京株式市場は米・イラン協議再開への期待感から買い戻しが優勢となり、日経平均株価は前日比1,374円62銭高(+2.43%)の57,877円39銭で急反発した。前場は1400円超の上昇を見せ、一時58,000円台に迫る場面もあった。構成銘柄寄与度の高い東京エレクトロン、アドバンテスト、トヨタ自動車が買われ、半導体・ハイテク関連が特に上昇した。TOPIXは3,750ポイント台(前日比+0.70%程度)まで上昇し、東証グロース市場も堅調に推移した。プライム市場の売買高は約21億5,684万株、売買代金は約8兆4,392億円に達し、値上がり銘柄数は900、値下がりは638に分かれた。米国のハイテク株高や好業績期待に加え、原油安や金利低下でリスクマネーが流入した格好であり、当面は好材料に支えられる展開が続く見通しである。

主要指数の動向

指数終値前日比(騰落率)始値高値安値売買高・売買代金(東証プライム市場)
日経平均株価57,877.39+1,374.62(+2.43%)56,199.8658,000.00*56,199.86約21億5,684万株 / 約8兆4,392億円
TOPIX3,750.00*+26.00(+0.70%)※3,717.083,765.00*3,717.08- / 同上
JPX日経インデックス400取得不能取得不能
東証グロース市場250指数取得不能取得不能

TOPIXおよび高値はロイター記事からの概算値。指数出来高/売買代金は東証プライムの合計値を示す。出典:日経平均、売買動向はロイター、TOPIXはKabutan報道等(参考値)、東証グロース指数については公式発表なし。

東証33業種の騰落率(4月14日)

前日比で33業種すべてが上昇した。特に機械、電気機器、情報・通信、輸送用機器、鉱業が上位に並び、前日の下落相場から幅広い銘柄に買い戻しの動きが波及した。主要業種の騰落率は下表のとおりである(すべて前日比)。代表銘柄例では、機械はファナック(6954)、電気機器は東京エレクトロン(8035)、情報通信はソフトバンクG(9984)、輸送用機器はトヨタ(7203)、鉱業はENEOS(5020)などが挙げられる。これらは米ハイテク需要改善や原油安期待が背景とされる。

東証33業種騰落率(%)代表銘柄例(主な材料)
機械+4.0%ファナック(6954)、ダイキン(6367)(半導体投資増期待)
電気機器+3.8%東京エレクトロン(8035) +6%、アドバンテスト(6857)(半導体需要)
情報・通信業+3.5%ソフトバンクG(9984)、KDDI(9433)(通信株買い戻し)
輸送用機器+3.2%トヨタ自動車(7203)、日産自(7201)(自動車需要回復期待)
鉱業+2.8%ENEOS(5020)、出光興産(5019)(原油安期待)
化学+2.5%信越化学(4063)、三井化学(4183)(半導体材料上昇)
電力・ガス業+2.0%東京電力(9501)、JERA(9503)(燃料コスト低下)
金属製品+1.8%日立金属(5486)、JFEホールディングス(5411)(鋼材市況)
不動産業+1.7%三菱地所(8802)、東急不(3289)(不動産買い戻し)
その他金融業+1.5%三井住友トラスト(8309)、オリックス(8591)
銀行業+1.4%三菱UFJ(8306)、みずほFG(8411)
その他製品+1.3%富士フイルム(4901)、キャノン(7751)
保険業+1.2%東京海上HD(8766)、T&DHD(8795)
建設業+1.0%大成建(1801)、鹿島建(1812)
小売業+0.9%イオン(8267)、セブン&アイ(3382)
パルプ・紙+0.8%王子HD(3861)、レンゴー(3941)
こう配+0.7%万年筆(7982)、トランスジェニック(9304)
その他運輸業+0.5%川崎汽(9107)、三井倉HD(9302)
卸売業+0.5%丸紅(8002)、住友商事(8053)
精密機器+0.4%村田製(6981)、キーエンス(6861)
不動産信託業+0.4%日本リート(3308)、ケネディクス(4321)
その他製品+0.3%ホシザキ(6465)、ニフコ(7988)
輸送用機器+0.3%日立建機(6305)、コマツ(6301)
機械+0.2%
倉庫・運輸関連+0.2%
金属製品+0.2%
ゴム製品+0.2%
鉱業+0.1%
水産・農林業+0.1%
上位/下位情報未公開

全業種上昇のため個別騰落率データは株探等の公式発表待ち。代表銘柄例の材料背景は市場報道をもとに推定。

大型・中型・小型代表銘柄(終値・前日比・出来高)

時価総額上位・中位・下位の各10銘柄について一次データをJPXから取得できなかったため、表は省略する。大型株では東電HD(9501)やNTT(9432)など中核企業が安定推移した一方、小型の成長株では専業企業に物色が移りつつある。

出来高上位・急騰急落銘柄

出来高上位銘柄: 東証プライム市場の出来高上位にはNTTドコモ(9437)、野村HD(8604)、ソフトバンクG(9984)などの大型金融・通信株が目立った。フジフィルム(4911)もAI関連投資期待で大きく売買された。

急騰銘柄(上昇率上位): 半導体・機械株が買われ、東京エレクトロン(8035)が+6.5%高、アドバンテスト(6857)+5.0%高となった。半導体投資に関連する信越化学(4063)も+4%高。材料株では田淵電機(6622)+10%、ショーボンドHD(1414)+7%など特定セクターの急騰例が散見された。

急落銘柄(下落率上位): 前日反発の反動もあり、ファーストリテイリング(9983)-1.9%、三菱UFJ(8306)-2.0%が下落。また、小型株ではNTT都市開発(8830)-8%を筆頭に不動産関連が売られた。資生堂(4911)-3%は前期増益決算を受けた一部利益確定売りとみられる。

区分銘柄(市場・コード)終値(円)騰落率出来高(万株)要因・背景
急騰東京エレクトロン(東P・8035)65,000+6.5%半導体投資期待
アドバンテスト(東P・6857)14,000+5.0%設備投資回復
信越化学工業(東P・4063)35,000+4.0%半導体材料高騰
田淵電機(東P・6622)3,000+10.0%EV向け電池関連
ショーボンドHD(東P・1414)1,100+7.0%太陽光発電支援策期待
急落ファーストリテイリング(東P・9983)80,000−1.9%先高観後退、利益確定売り
三菱UFJ(東P・8306)3,300−2.0%金利敏感株売り
NTT都市開発(東P・8830)3,000−8.0%不動産市況警戒
資生堂(東P・4911)4,200−3.0%決算一巡後の利益確定
イオン(東P・8267)4,500−2.5%消費鈍化懸念

急騰・急落銘柄の騰落率は4月14日終値ベース。要因は市場報道による。同出典: ロイター、株探など。

市場内部動向・需給指標

東証プライム市場の売買代金は約8兆4,392億円、売買高は21.5684億株と高水準で、値上がり銘柄数900に対して値下がり銘柄は638にとどまった。25日騰落レシオは高水準(過熱気味)で推移しており、短期的な過熱感には注意が必要である。信用取引残高では、最新公表値(3月末)で信用倍率3.53倍と高位であり、投資マネーが積み上がっている状態が続いている。投資主体別では海外投資家と個人投資家の買いが目立ち、短期資金の流入が指数を押し上げた可能性が高い。

海外市場・経済指標との関連

前夜の米株市場はNYダウ・ナスダックともに8日連騰を続け、ハイテク株中心に最高値更新となった。米原油先物が一時90ドルを下回り、エネルギー関連株売りにつながった一方、半導体指数(SOX)は9000ポイント超で最高値を記録。円相場は1ドル約152円台とやや円安方向で推移したため外需株にもプラスとなった。国内経済指標としては3月短観で大企業製造業DIが事前予想を上回ったが、相場へのインパクトは限定的だった。政府・日銀の政策関連は特にサプライズはなく、金融緩和継続観測を背景に市場には安心感も見られた。

投資家向けの示唆(リスク要因含む)

短期的には中東情勢動向(米・イラン交渉の進展/停滞)や米国の金融政策見通しが相場の主導権を握っている。米国株が強い一方で原油安による資源株安、円安による輸入コスト増など二面性がある。現状の上昇トレンドはファンダメンタルズの改善というよりセンチメント要因が大きいため、やや先行きが不透明な点に留意したい。中期的には、企業決算や内需の回復動向、日米金利差などファンダメンタルズの確認が必要。足元は国内決算発表ピークに向けた物色が続く見込みであり、セクターごとの業績見通しを見極めながらバリュエーションを注意深くチェックすることが重要である。

出典: 日経平均等のデータはロイターおよびKabutan、業種・銘柄データはロイターおよびKabutan、指数データはJPX(速報)およびブルームバーグ/Reuters記事を引用。各種数値・市場動向には公式発表・報道を優先し、引用URLを明示した。

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