2025年6月5日デイトレ記録【プラス39830円】

おろ、日経下げたけれど、半導体系は強かったですね。最近は半導体が強い日は防衛が弱くて、防衛が強い日は半導体が弱い、みたいな資金の流れを感じますな。

フジクラ、古河電工、住友電工でデイトレしました。

注文179件、約定166件、利益金額合計39,830円、損失金額合計0円、出現損益合計+ 39,830円

おー、4万円弱稼げた。ラッキー。下げたら買う、下げたら買う、で稼げる相場なのがいいな。下げたら下げるの怖い相場が来るまでこのやり方で利益を出すぞい！

ではいつものディープリサーチ↓

2025年6月5日の日本株式市場は、前営業日からの反落が際立つ展開となった。日経平均株価は前日比192円96銭安の37,554円49銭で取引を終了し、米国経済統計の悪化と円高進行が主要な押し下げ要因となった1 2。前日6月4日に300円超の上昇を記録していた日本株市場だったが3、海外要因と為替変動により売り優勢の展開に転じ、特に自動車セクターの下落が目立つ結果となった。

市場全体のパフォーマンス
市場に影響を与えた主要要因
1. 米国経済指標の悪化
2. 為替動向の影響
セクター別の動向
取引活動の概況
今後の市場展望

市場全体のパフォーマンス

東京株式市場では日経平均株価が大幅な反落を記録し、終値は前営業日比192円96銭安の37,554円49銭となった1 2。取引開始時点では157円安と弱含みでスタートし、その後一時200円超安まで下落幅を拡大する場面も見られた1。前日に好調な推移を見せていた日本株市場は、一転して売り圧力に押される展開となった。

市場の動きは午前中から売り優勢で始まったものの、東京時間にドル円相場の円高進行が一服すると、日本株は下げ渋る動きを見せた1。これにより、当初懸念されていたような大幅な下落は回避され、下げ幅の拡大には歯止めがかかった。しかし、午後の取引では自動車株の下落が再び指数を押し下げる要因となった2。

市場に影響を与えた主要要因

米国経済指標の悪化

この日の日本株下落の主要因として、前日に発表された米国の経済統計の悪化が挙げられる1 2。5月の全米ADP雇用リポートの雇用者数伸びが事前予想を下回ったことや、ISM非製造業景況感指数が予想を割り込んだことが投資家心理を冷やした2。これらの指標は米国経済の先行きに対する懸念を高め、日本株市場にも波及効果をもたらした。

米国労働市場の軟化傾向が継続していることが明らかになり5、さらに5月の米国サービス部門がほぼ1年ぶりの減少を記録したことも市場の懸念材料となった5。トランプ政権の高関税政策の影響がじわりと効いてきているような印象もあり、全体的に売りが優勢となる環境が形成された2。

為替動向の影響

為替市場では円高・ドル安の進行が日本株の重石となった1 2。米国の経済指標悪化を受けて米ドルが全面的に下落し5、これが日本企業の業績への影響懸念を高めた。特に輸出関連企業にとって円高は収益圧迫要因となるため、投資家の慎重姿勢を強める結果となった。

ただし、東京時間中にドル円相場の円高進行が一服したことで、日本株の下げ幅拡大には歯止めがかかった1。為替相場の安定化により、最悪のシナリオは回避されたものの、全体的な市場センチメントの改善には至らなかった。

セクター別の動向

自動車セクターが特に軟調な推移を見せたことが、この日の市場の特徴的な動きとなった1 2。中国のレアアース（希土類）輸出規制を受けて、スズキが一部車種の生産停止を発表したことが自動車株全体の下押し要因となった1。午後の取引では自動車株の下げ幅がさらに拡大し、これが日経平均を再び安値圏に押し下げる主要因となった2。

取引活動の概況

この日の取引活動に関しては、空売り比率が注目される水準に達した。東京証券取引所の集計によると、6月5日の空売り取引代金は合計で約1兆9379億円に達し、全体の取引代金に占める比率は39.8%となった4。このうち価格規制ありの空売りが約1兆4989億円（30.8%）、価格規制なしの空売りが約4390億円（9.0%）を占めており、投資家の慎重な姿勢が数値にも表れた形となった。

全体の売買代金は約4兆8735億円となり4、市場参加者の活発な取引が続いていることを示した。ただし、空売り比率の高さは市場の先行きに対する不透明感の高まりを反映しており、投資家心理の慎重化が顕著に現れている。

今後の市場展望

6月5日の日本株市場は、海外要因と国内セクター固有の問題が重なった複合的な下落となった。米国経済指標の悪化と為替の円高進行という外部環境の変化に加え、中国のレアアース輸出規制という地政学的リスクが自動車セクターを直撃した。これらの要因は短期的な調整圧力として市場に作用しており、投資家の慎重姿勢が継続する可能性が高い。

ただし、東京時間中の為替安定化により下げ幅の拡大が抑制されたことは、市場の底堅さを示す要素でもある。今後は米国経済指標の動向と為替相場の推移、そして中国との貿易関係の進展が市場の方向性を左右する重要なファクターとなりそうだ。