2025年4月15日デイトレ記録【プラス8200円】

今日は日経レバとソシオネクストでデイトレしました。

注文87件、約定103件、利益金額合計14,950円、損失金額合計− 6750円、実現損益合計+ 8200円

うわー、結構最後でマイナスくらってもうたー。ソシオネクスト最後めっちゃ下げるやん。くー。1万円切ってしまったのが悲しい。でもプラスだからよしとしよう。

ではいつものディープリサーチ↓

2025年4月15日の日本株式市場総括
市場上昇の主な要因
個別銘柄の動向
業種別の動向
外部環境と市場参加者の反応
今後の見通し
結論
1. Citations:

2025年4月15日の日本株式市場総括

日経平均株価は続伸し、前日比285.18円（0.84%）高の34,267.54円で取引を終えました1。朝方には一時400円を超える上昇を見せる場面もありました1。TOPIX（東証株価指数）も前日比24.84ポイント（1.00%）高の2,513.35ポイントとなり、東証プライムの売買高は15億8,398万株、売買代金は約3兆5,147億円でした1。

市場上昇の主な要因

市場上昇の背景には、前日の米国市場でのNYダウの312ドル高という続伸があります1。特に注目されたのは、トランプ米政権が相互関税の対象からスマートフォンや半導体などの電子部品を一部除外する方針を示したことで、これが投資家心理を改善させました2 3。

さらに、トランプ米大統領が「一部の自動車メーカーを助ける何らかの方策を検討している」と発言したことから、自動車関税に対する救済策への期待が高まり、自動車株が買われる展開となりました1。この動きは、相場全体の上昇を後押ししました。

個別銘柄の動向

日経平均株価へのプラス寄与度上位5銘柄は、ファストリテイリング、リクルート、トヨタ自動車、デンソー、ソニーグループで、これら5銘柄だけで約153円の指数押し上げ効果があり、その中でもファストリテイリング1社だけで79円の寄与がありました1。

対照的に、日経平均株価へのマイナス寄与度上位5銘柄は、アドバンテスト、TDK、日東電工、資生堂、コナミグループで、5銘柄合計で約52円の指数押し下げ効果となりました1。

上昇した主な銘柄としては、川崎重工業、三菱重工業、フジクラ、トヨタ自動車、スズキ、ホンダ、マツダ、日産自動車、デンソー、ブリヂストンなどが挙げられます1。金融セクターでは三菱UFJフィナンシャル・グループや三井住友フィナンシャルグループが堅調に推移しました1。

一方、下落した銘柄としては、ディスコ、アドバンテスト、レーザーテック、ディー・エヌ・エー、任天堂、SMC、ニトリホールディングス、フジ・メディア・ホールディングス、東宝、アシックスなどがありました1。

業種別の動向

東証33業種のうち上昇したのは23業種でした。上昇率上位5業種は、(1)輸送用機器、(2)ゴム製品、(3)銀行業、(4)サービス業、(5)精密機器となりました1。これは米国の関税政策の修正への期待が自動車関連セクターや関連産業に特に恩恵をもたらしたことを示しています。

一方、下落率上位5業種は、(1)電気・ガス業、(2)空運業、(3)陸運業、(4)不動産業、(5)水産・農林業でした1。

外部環境と市場参加者の反応

前日の米国市場では、トランプ政権による相互関税の一部見直しが好感され、リスク許容度が改善しました1 2。特に、自動車関連の関税においても、国内に生産設備を構築するための時間的猶予を設ける方向性が示されたことが安心感を醸成しました2。

市場関係者の間では、トランプ政権の関税政策が性急すぎたことをトランプ自身も認識し始め、一部で猶予措置を講じ始めたことが買い材料になっているという見方が広がっています2 3。しかし、場当たり的な政策への不信感は依然として残り、多くの企業が経営計画を立てにくい状況にあります2。

今後の見通し

専門家の間では、4月7日の安値である30,792円が強い底値になったとの見方が出ています3。ただし、トランプ政権の政策が変動しやすいことから、安心して買いに転じるには時間がかかるという慎重な意見も存在します3。

今後の見通しとして、市場がさらに上昇したとしても35,000円程度が当面の上値目標になるとの見方があります3。また、翌日以降の展開として、赤沢亮正経済財政・再生相が16日から訪米し、ベッセント米財務長官と日米関税交渉に臨む予定であり、その結果が市場に影響を与える可能性があります1。

結論

2025年4月15日の日本株式市場は、米国の関税政策修正への期待感から続伸しました。特に自動車関連銘柄が好調で、日経平均株価は34,267.54円で取引を終えました。しかし、市場参加者はトランプ政権の場当たり的な政策に対して依然として慎重な姿勢を崩しておらず、完全な安心感を取り戻すには至っていません。当面は不安定な値動きが続く可能性がありますが、底値からの回復トレンドは形成されつつあると言えるでしょう。