ぶち上げだーーーーーーーーーーーーー
毎日がジェットコースターだーーーーーーーーーーーーーー
いやー、昨夜晩の中国の報復関税＆米国債の売りで、アメリカと中国の関係がギスギスで株価がどうなることかと思ってたら、中国以外の関税を延期することをアメリカが発表し、株価がぶち上がりました。
こんなの誰も予想できないよ。
信用の持ち越しは危険すぎる。
結局、昨日買ってた人は正解だったんだなぁ。昨日買ってた人は、昨夜晩の中国の行動で肝を冷やしさと思うけれど、結果オーライか。運としか言いようがないね。
さて今日は古河電工と三菱商事でデイトレしました。
注文88件、約定95件、利益金額合計20,990円、損失金額合計0円、実現損益合計+ 20,990円
今日もコツコツプラス。
ではいつもと同じディープリサーチ↓
2025年4月10日の日本株式市場：歴史的反発の一日
2025年4月10日の東京株式市場では、日経平均株価が前日比2894円97銭（9.13%）高の3万4609円00銭で取引を終え、歴代2位となる大幅な上昇幅を記録しました[1][2]。この急反発は、アメリカのトランプ大統領が9日に発動した相互関税について、アメリカに報復措置をとっていない国への上乗せ分を90日間一時停止すると表明したことを受けたものです[1][3]。日経平均が3万4000円台を回復したのは3日ぶりとなります[2]。
市場の詳細分析
全体の動向
東京証券取引所プライム市場では、実に99%の銘柄が上昇するという極めて珍しい全面高の展開となりました[4]。前場の段階ですでに日経平均株価は2639円14銭高い3万4353円17銭（8.3%上昇）で推移していました[4]。TOPIXも大きく反発し、終値は177.07ポイント（7.5%）高の2539.40となり、上昇幅は2024年8月6日の207.06ポイント以来の歴代2位を記録しました[2]。
主要銘柄とセクターの動き
この日の相場では、ファーストリテイリングやソフトバンクグループなどの高額株が大幅に上昇しました[2]。特に半導体関連銘柄の動きが顕著で、東京エレクトロンやアドバンテストなどが急激に値を上げました[2]。アドバンテストに関しては、14%という高い上昇率を記録しています[4]。
また、円安の進行を受けて輸出採算の改善期待から、トヨタやホンダなどの自動車関連株も買われる展開となりました[2]。海外の短期投資家による指数先物への買いも終日続き、日経平均を一方的に押し上げる要因となりました[2]。
売買状況
プライム市場の売買高は前場の段階で13億737万株に達し、売買代金は3兆円に迫る2兆8178億5800万円を記録しました[4]。この日の急激な日経平均の上昇には、投資家による株価指数先物の購入や、空売りポジションの損失を見越した買い戻しが需給要因として大きく影響したという見方が一般的です[2]。
外国為替市場との関連
外国為替市場では円安が進行し、一時1ドル=148円台をつけるなど急速な円安となりました[3]。ただし東京時間に入ると伸び悩み、正午前には1ドル146円73銭近辺で推移するなど若干の巻き戻しが見られました[4]。ユーロ円相場については1ユーロ=161円付近で推移していました[4]。この円安進行が輸出関連企業の株価を押し上げる一因となっています。
今後の見通しと警戒点
市場関係者からは「こんな状況はめったにない。歴史的な乱高下だ」との声が聞かれており、異例の相場展開に戸惑いの声も上がっています[3]。トランプ大統領の政策方針が二転三転していることへの警戒感は根強く、株価の上昇にもかかわらず投資家の心理改善は限定的との指摘もあります[2]。
市場では「世界経済の先行きに不透明感が強く、中期的な見通しを示せない企業が出てくる可能性がある。適正価格の判断が難しく、様子見する機関投資家が多いだろう」との声も聞かれました[2]。トランプ大統領の発言に一喜一憂する状況に変わりはなく、市場の警戒感は依然として続いています[3]。
結論
2025年4月10日の日本株式市場は、トランプ大統領による相互関税の一部停止発表を受けた歴史的な反発となりました。歴代2位の上昇幅を記録した日経平均株価を筆頭に、ほぼすべての銘柄が値上がりするという稀有な展開となりましたが、今後もトランプ政権の政策変更リスクには引き続き注意が必要です。高値圏での一過性の反発に終わるのか、持続的な上昇につながるのかは、今後の政策動向と企業業績の見通しに大きく依存するでしょう。
Citations:
[1] https://news.ntv.co.jp/category/economy/241ca092b5f44f1ba7c07ab400cbb43b
[2] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL106NT0Q5A410C2000000/
[3] https://www.youtube.com/watch?v=pjn4eLqUUyk
[4] https://www.youtube.com/watch?v=qaLUhIj5Iic
[5] https://s.kabutan.jp/news/n202504100987/
[6] https://www.youtube.com/watch?v=LKQK-QtCeK0
[7] https://mainichi.jp/articles/20250410/k00/00m/020/031000c
[8] https://www.youtube.com/watch?v=aNUa9wsdt38
[9] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB100AQ0Q5A410C2000000/
[10] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB100IK0Q5A410C2000000/
[11] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL100510Q5A410C2000000/
[12] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL101NT0Q5A410C2000000/
[13] https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250410/k10014775131000.html
[14] https://www.nikkei.com/prime/veritas/article/DGXZQOUB101S70Q5A410C2000000
[15] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/VZK25Z7UGBO4POJDEFYWNIOLIY-2025-04-10/
[16] https://news.ntv.co.jp/category/international/0bde835c45f44924bbbd5c877525f3c0
[17] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/7EYWY7E55FIJ7CMKPSACE435A4-2025-04-10/
[18] https://www.fnn.jp/articles/-/855754
[19] https://www.kanaloco.jp/news/social/article-1163112.html
[20] https://s.kabutan.jp/news/n202504100970/
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