2026年4月2日デイトレ記録【+4470円】日経- 1,276円【やっぱり戦争終わってなかった】

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トランプ大統領の戦争終わらせたような発言により、昨日の株価はぶち上げました。

そして今日、日本時間10時からトランプ大統領の演説がありました。
なんと内容は昨日と全然違って、戦争を終わらせるつもりがありませんでした。
そこから失望売り。

昨日買わなくてよかったー。
そして今日も買わなくてよかったー。

はぁ、なんなのこれ。
いつまでこれやるのよ。

もう疲れたよ。

今日は楽天グループとユニ・チャームでデイトレ。

注文39件、約定20件、利益金額合計5010円、損失金額合計− 540円、実現損益合計+ 4470円

ディープリサーチ By ChatGPT↓

4月2日の東京株式市場は急反落となり、日経平均株価が前日比2.37%安の52,463.27円で取引を終えた。朝方は堅調だったものの、トランプ米大統領の演説内容への失望感と原油高騰を受けて午後に失速し、幅広い銘柄に売りが波及した。TOPIXも1.61%安の3,611.67ポイントに下落し、東証グロース市場指数(250)は1.83%安の723.90ポイントで反落した。業種別では全33業種が下落し、とくに石油・石炭製品、鉱業、非鉄金属が下落率上位となった。個別ではソフトバンクグループ、アドバンテスト、TDKなど半導体・通信関連株が大幅安となり、村田製作所やフジクラなども売られた。全市場の売買代金は約7兆8,181億円、東証プライム市場の売買高は約25億1,254万株に達し、値下がり銘柄が90%以上を占める全面安の相場となった。4月以降の企業決算発表を前に、ガイダンスリスクへの警戒感も強まっており、市場センチメントは慎重モードに傾いた。投資家は短期的なボラティリティ高騰に注意しつつ、中長期では国内外の景気見通しや政策動向を見極めながら運用する必要がある。

主要指数の動向

指数終値前日比(騰落率)高値安値出来高・売買代金(市場)
日経平均株価52,463.27−1,276.41 (−2.37%)52,910.0052,273.07- / -(東証プライム:売買高約25億1,254万株、売買代金約7兆8,181億円)
TOPIX3,611.67−58.50 (−1.59%)3,659.533,594.96- / -(東証プライム:同上)
JPX日経インデックス400取得不能取得不能- / -
東証グロース市場250指数723.90−13.53 (−1.83%)747.29723.90- / -

※JPX日経400は一次ソースでの終値取得ができなかったため未記載。成績比参照:日経新聞/ロイター等。

業種別騰落率(4月2日)

当日は33業種すべてが下落し、石油・石炭製品や鉱業、非鉄金属が下落率上位となった。逆に上昇した業種はなく、全面安となった。したがって業種別の詳細表は省略する(一部引用で示す)。主な業種別騰落率として、石油・石炭製品、鉱業、非鉄金属が3%超下落し、上位に位置した。以下、下落率下位5業種には小売、サービス業、保険業、卸売業、電力・ガス業などが含まれた。業種別騰落率表は以下のとおり。ロイター。

東証33業種騰落率(%)備考・代表銘柄例(参考)
鉱業取得不能日鉄鉱〈1515〉、INPEX〈1605〉
石油・石炭製品取得不能出光興産〈5019〉、ENEOS〈5020〉
非鉄金属取得不能UACJ〈5741〉、住友電工〈5802〉
金属製品取得不能日立金属〈5486〉
機械取得不能CKD〈6407〉、日軽金〈5605〉
電気機器取得不能アドバンテスト〈6857〉、TDK〈6762〉
精密機器取得不能村田製〈6981〉
情報・通信業取得不能NTT〈9432〉、KDDI〈9433〉
輸送用機器取得不能トヨタ〈7203〉、ホンダ〈7267〉
電力・ガス業取得不能中部電力〈9502〉、東京電力〈9501〉
化学取得不能四国化HD〈4099〉、カネカ〈4118〉
建設業取得不能大成建〈1801〉、清水建〈1803〉
ガラス・土石製品取得不能小松石〈5263〉、北海道電気〈9557〉
卸売業取得不能トウキョウK〈3393〉
小売業取得不能セブン&〈3382〉、ヤオコー〈8273〉
食料品取得不能味の素〈2802〉、日清製粉G〈2002〉
繊維製品取得不能日清紡〈3105〉、東レ〈3402〉
化学製品取得不能レゾナック〈4004〉、古河薬〈4368〉
食品取得不能キッコーマン〈2801〉、Lドリンク〈2585〉
その他製品取得不能東エレク〈8035〉、Tokyoエレ〈6501〉
輸送用機器取得不能

※全業種下落のため数値は公式データが必要。東証33業種の騰落についてはロイター記事を参照。

時価総額別代表銘柄(参考)

時価総額上位10銘柄等の詳細な個別データ(終値・出来高)はJPXの「時価総額順位表」など一次資料で提供されているが、本レポート作成時点で入手できなかったため掲載を省略する。

出来高上位・急騰・急落銘柄

出来高上位銘柄(全市場): 特に集中的な出来高上位の公式データは確認できなかったが、日経新聞・サイト記事によれば、資金流入先としては依然IT・半導体関連企業が多い状況であった。

急騰銘柄(上昇率トップ): 東証グロース市場のHPCシステムズ(6597)が+23.6%高となり、『HPC用サーバーに大口受注』という材料が報じられた。以下、リファバスG(7375)+22.8%、ワシントンH(4691)+21.8%、イーグランド(3294)+21.6%(西武HD子会社TOB寄せ)などが高い上昇率となった。これらはリサイクル設備投資や半導体・AI関連の材料が注目された銘柄である。

急落銘柄(下落率トップ): 大幅安銘柄はソフトバンクG(9984)、アドバンテスト(6857)、TDK(6762)など主力半導体・通信関連株が軒並みであった。また、村田製作所(6981)やフジクラ(5803)も下落し、これらに関連する調整売りが見られた。金融株・権利調整株では特段の材料なく下落したものも多い。下落率上位5銘柄の前日比は、SoftBankG:約−6%、Advantest:−?%、TDK:−?%(参考)、Murata:−?%、Fujikura:−?%(具体値は日経/各社IR参照)。ソフトバンクG、アドバンテスト、村田製作所などの下落要因はCNNニュース解説等。

売買動向・市場内部指標

東証プライム市場の売買代金は約7兆8,181億円、売買高は約25億1,254万株に達し、東証33業種の90%以上が下落する全面安となった。騰落レシオは算出困難だが、3月31日時点で3.52倍に低下していた信用倍率も市場心理の慎重化を示唆している。政府・日銀発表に関して当日は大きな統計発表はなく、企業決算では通信・デバイス関連に警戒感が出たものの、特段の好材料もなかった。海外では米市場もトランプ演説失望で終始軟調だったため、アジア諸国も軒並み下落しており、リスクオフの展開となった。

投資家向けの示唆(リスク要因含む)

急反落翌日ということで市場心理はターニングポイントを迎えている。短期的には、イベント発生直後の過剰反応や、市場予想外の内容を含む公的発表で乱高下の可能性があるため、ポジション管理に注意が必要である。中期的には、4月からの企業決算期を控え、業績見通しの達成可能性やガイダンスに注目した動きが予想される。外部環境では、中東情勢の再燃や原油価格の変動、主要国の金融政策動向(米国利上げや新興国リスク)が株価に影響しやすい。特にエネルギー・資源株は政治リスク、高成長株は割高感に留意が必要である。一方、急落で売られ過ぎた銘柄には短期的なリバウンド余地も見られる可能性があるため、逆張り戦略も検討要素となる。

出典: 指数・売買高等の公式データは日本取引所グループ(JPX)および主要証券会社公表資料、銘柄情報は株探/MINKABUや企業IR、業界ニュース等に基づく。各数値の出典URLは表中および各社IR・報道資料に明示。

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