今日も日経下げるんかいー。
どう動くか全然分からないねー。
むっちゃ円安になって159円ですか。
ガソリン高くなってるねー。
昨日の反省で、今日もほぼノートレ。
楽天株だけちょこっと触りました。
注文28件、約定10件、利益金額合計2000円、損失金額合計0円、実現損益合計+ 2000円
ではいつものディープリサーチ by GEMINI↓(最近Geminiがポンコツなってるので、ディープリサーチモードをオンにしているのに、 ディープリサーチしてくれない現象が起こっています。)
2026年3月13日の日本株式市場は、中東の地政学リスクとそれに伴うエネルギー供給網の危機が実体経済へ波及する懸念から、前日に引き続きボラティリティの高い軟調な展開となりました。詳細なデータと背景は以下の通りです。
1. 主要株価指数および市場統計
- 日経平均株価: 終値は53,819.61円(前日比-633.35円、-1.16%)と続落しました。始値は53,587.30円、高値は54,065.31円、安値は53,286.69円で、朝方には一時1,100円を超える大幅下落となる場面もありました。
- TOPIX(東証株価指数): 終値は3,629.03(前日比-20.82、-0.57%)となりました。
- 東証グロース250指数: 終値は757.51ポイント(前日比-3.64ポイント)でした。
- 東証プライム市場: 売買代金は7兆6,314億円、売買高は26億8,242万株に上り、活発なポジション調整が行われました。値上がり銘柄数は473銘柄に対し、値下がり銘柄数は1,054銘柄でした。
- SQ値と債券市場: この日は3月限のメジャーSQ(特別清算指数)の算出日であり、確定値は52,909.45円となりました。また、インフレ懸念から国内の10年国債終値利回りは2.180%に上昇しています。
2. 市場急落の背景:ホルムズ海峡封鎖リスクと原油高騰
相場の最大の重しとなったのは、事実上封鎖状態にあるホルムズ海峡を巡る情勢の悪化です。米国とイスラエルがイラン攻撃を始めた2月末以降、WTI原油先物は4割超上昇しており、13日の日本時間午前には一時1バレル=98ドル台をつけ、100ドルの大台に迫りました。
この「遠い中東の紛争」は、輸入原油の9割超を同海峡に依存する日本のサプライチェーンに対して、直接的かつ深刻な影響を及ぼし始めています。
- 石油化学・製造業への波及: 原油から精製されるナフサ(粗製ガソリン)の供給不安により、あらゆる汎用樹脂の原料であるエチレンの生産に支障が出ることが警戒されています。これにより、自動車部品や家電などに向けた樹脂不足と価格暴騰が日本の製造業全体に波及する恐れがあります。
- 物流網の寸断: トヨタ自動車は物流網の混乱と現地リスクの高まりを受け、中東向け輸出の大幅な削減(数万台規模)を余儀なくされました。さらに、ドバイを経由するアフリカ向け中古車輸出ルートも事実上停止しています。
- 農業・食料インフレ: 中東湾岸地域は世界の尿素やアンモニアなど海上肥料の主要な輸出拠点です。ここの供給が滞ることで、世界的な農業生産コストの上昇と食料インフレ(スタグフレーション)が引き起こされるリスクが高まっています。
3. 個別銘柄・セクターの動向
こうしたマクロ環境の変化を受け、個別銘柄では明暗が極端に分かれました。
- 下落を牽引した銘柄(半導体・自動車): アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、ファナック、トヨタ自動車の5銘柄だけで日経平均を約542円分押し下げました。また、ホンダは米国でのEV需要減少を受けて生産予定だった3車種の開発中止を発表し、戦略をハイブリッド車(HV)強化へ見直すとともに、2026年3月期の最終赤字転落見通しを発表したことで大幅安となりました。
- 上昇・下支えした銘柄(インフレ恩恵・独自材料): 光ファイバー製品の生産能力強化に向け、日米で総額最大3,000億円の大型投資を行うと発表したフジクラが3.2%高と逆行高を演じました。フジクラや信越化学工業など5銘柄で日経平均を約91円下支えしています。セクター別では、原油高を直接の追い風としてINPEXや総合商社株が買われたほか、前述の中東からの肥料輸出停滞に伴う価格上昇を見越し、農薬・肥料を手掛けるOATアグリオに思惑買いが集中し、一時14.1%高と急騰する場面も見られました。
ChatGPT↓
エグゼクティブサマリー:2026年3月13日の東京株式市場では、原油高・中東情勢不安が嫌気され、東京市場は反発ならず続落となった。日経平均は53,819.61円(前日比-632.35円、-1.16%)と反落し、取引時間中は一時11営業日ぶりの安値圏に沈んだ。TOPIXは3,629.03(前日比-20.82、-0.57%)と小幅下落、JPX日経400も32,887.24(前日比-174.95、-0.53%)と下落した。下値では個別業績悪化の銘柄(ホンダなど)が軟調で、鉱業や石油関連が相対的に堅調だった。為替はドル円が159円台、10年国債利回りは上昇(約2.18%)し、金利・インフレ懸念も上値を抑制した。市場では「原油高が続く限り上値は重い」という声が多く、引き続き地政学リスクに注目が集まった。
主要株価指数(大引け・東京15:30)
| 指数 | 終値 | 前日比 | 騰落率 | 日中高値 | 日中安値 | 前日終値 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 日経225 | 53,819.61円 | -632.35円 | -1.16% | 54,065.31円 | 53,286.69円 | 54,452.96円 |
| TOPIX | 3,629.03 | -20.82 | -0.57% | 3,648.13 | 3,586.78 | 3,649.85 |
| JPX日経400 | 32,887.24 | -174.95 | -0.53% | 33,042.62 | 32,524.68 | 33,062.19 |
※時間はいずれも「東京市場引け時点」(15:30)。出来高は指数に定義なしのため代替指標(東証プライム市場売買高・売買代金)を用いる。
出典:日経225は日本経済新聞「日次データ」、TOPIX・JPX日経400はYahoo!ファイナンス時系列データ。
株価指数騰落率グラフ(当日騰落率)
mermaidコピーするbarChart
title "主要指数の騰落率(2026年3月13日)"
x-axis ["日経225","TOPIX","JPX日経400"]
y-axis "%騰落率"
data [ -1.16, -0.57, -0.53 ]
東証プライム 上位20銘柄
下表は東証プライム時価総額上位20銘柄(3/13終値)とその株価データ。前日比は3/12大引け値との比較。銘柄名・業種は東証33業種分類。出来高は3/13の数値を示す。入手不可となった項目は脚注に記載。
上位20銘柄(Markdown表)
| 順位 | 銘柄名 | コード | セクター(33業種) | 3/13終値(円) | 前日比(円) | 騰落率 | 出来高(株) | 時価総額(百万円) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車 | 7203.T | 輸送用機器 | 3,370 | -97 | -2.80% | 20,000,000 | 53,229,108 |
| 2 | 三菱UFJフィナンシャルG | 8306.T | 銀行業 | 2,656 | +2 | +0.08% | 40,000,000 | 31,520,640 |
| 3 | 日立製作所 | 6501.T | 電気機器 | 4,853 | -73 | -1.48% | 15,000,000 | 22,234,315 |
| 4 | ソニーグループ | 6758.T | 電気機器 | 3,458 | -1 | -0.03% | 15,000,000 | 21,266,045 |
| 5 | 三菱商事 | 8058.T | 卸売業 | 5,211 | +91 | +1.78% | 6,000,000 | 20,994,735 |
| 6 | ファーストリテイリング | 9983.T | 小売業 | 65,000 | -170 | -0.26% | 1,200,000 | 20,684,363 |
| 7 | ソフトバンクグループ | 9984.T | 情報・通信 | 3,578 | -170 | -4.54% | 25,000,000 | 20,436,993 |
| 8 | 三井住友フィナンシャルG | 8316.T | 銀行業 | 5,108 | -46 | -0.89% | 17,000,000 | 19,550,860 |
| 9 | 東京エレクトロン | 8035.T | 電気機器 | 38,340 | -1,410 | -3.55% | 3,000,000 | 18,082,399 |
| 10 | アドバンテスト | 6857.T | 電気機器 | 23,650 | -850 | -3.46% | 8,000,000 | 17,311,800 |
| 11 | 三井物産 | 8031.T | 卸売業 | 5,828 | +36 | +0.62% | 5,000,000 | 16,934,662 |
| 12 | 伊藤忠商事 | 8001.T | 卸売業 | 2,071 | +17 | +0.83% | 8,000,000 | 16,411,531 |
| 13 | 三菱重工業 | 7011.T | 機械 | 4,745 | -36 | -0.75% | 28,000,000 | 16,007,959 |
| 14 | 中外製薬 | 4519.T | 医薬品 | 9,362 | -67 | -0.71% | 1,800,000 | 15,719,338 |
| 15 | みずほFG | 8411.T | 銀行業 | 6,136 | -51 | -0.82% | 12,000,000 | 15,277,711 |
| 16 | キーエンス | 6861.T | 電気機器 | 60,880 | -790 | -1.28% | 500,000 | 14,806,484 |
| 17 | NTT | 9432.T | 情報・通信 | 154.7 | -1.0 | -0.64% | 200,000,000 | 14,008,134 |
| 18 | 任天堂 | 7974.T | その他製品 | 10,220 | +70 | +0.69% | 17,000,000 | 13,272,612 |
| 19 | 信越化学工業 | 4063.T | 化学 | 6,531 | +130 | +2.03% | 10,000,000 | 12,964,008 |
| 20 | 三菱電機 | 6503.T | 電気機器 | 5,456 | -67 | -1.21% | 5,000,000 | 11,529,628 |
出典:Yahoo!ファイナンス時価総額ランキング(2026/03/13 16:59更新)による時価総額および終値、各銘柄ページの公称業種コード(東証33業種)を組み合わせた。また、前日比・出来高は個別銘柄ページによる(※一部参考値)。入手不可項目:一部銘柄の大引け確定出来高は推移途中につき、「概算扱い」とした(ソース中の株探記事やみんかぶで補完可能)。
上位20銘柄(CSV)
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1,トヨタ自動車,7203.T,輸送用機器,3370,-97,-2.80%,20000000,53229108
2,三菱UFJフィナンシャル・グループ,8306.T,銀行業,2656,2,0.08%,40000000,31520640
3,日立製作所,6501.T,電気機器,4853,-73,-1.48%,15000000,22234315
4,ソニーグループ,6758.T,電気機器,3458,-1,-0.03%,15000000,21266045
5,三菱商事,8058.T,卸売業,5211,91,1.78%,6000000,20994735
6,ファーストリテイリング,9983.T,小売業,65000,-170,-0.26%,1278000,20684363
7,ソフトバンクグループ,9984.T,情報・通信,3578,-170,-4.54%,25285000,20436993
8,三井住友フィナンシャル・グループ,8316.T,銀行業,5108,-46,-0.89%,16770200,19550860
9,東京エレクトロン,8035.T,電気機器,38340,-1410,-3.55%,3000000,18082399
10,アドバンテスト,6857.T,電気機器,23650,-850,-3.46%,8230000,17311800
11,三井物産,8031.T,卸売業,5828,36,0.62%,6706700,16934662
12,伊藤忠商事,8001.T,卸売業,2071,17,0.83%,7730400,16411531
13,三菱重工業,7011.T,機械,4745,-36,-0.75%,28346100,16007959
14,中外製薬,4519.T,医薬品,9362,-67,-0.71%,1817300,15719338
15,みずほフィナンシャルグループ,8411.T,銀行業,6136,-51,-0.82%,11871600,15277711
16,キーエンス,6861.T,電気機器,60880,-790,-1.28%,514700,14806484
17,NTT,9432.T,情報・通信,154.7,-1.0,-0.64%,218218500,14008134
18,任天堂,7974.T,その他製品,10220,70,0.69%,17167100,13272612
19,信越化学工業,4063.T,化学,6531,130,2.03%,9758800,12964008
20,三菱電機,6503.T,電気機器,5456,-67,-1.21%,4972300,11529628
※前日比・出来高はYahoo!ファイナンスの個別銘柄ページによる(3/12と3/13の終値差から計算、または掲載時点の値)。出典:Yahoo!ファイナンスの時価総額および同の値(個別株価)を参考。
業種別騰落率(上位5・下位5)
3/13午前の東証33業種では、16業種が上昇(上昇率トップは「鉱業」など)、17業種が下落(下落率トップは「輸送用機器」など)した。主な値上がり・値下がり業種を以下に示す(後場値・業種別配信元:Yahoo!/Kabutan)。
| 区分 | 業種 | 騰落率 | コメント |
|---|---|---|---|
| 上位 | 鉱業 | +0.85% | 原油関連株が比較的堅調(資源高の影響) |
| 上位 | 卸売業 | +0.50% | 内需バリュー中心に下げ渋り |
| 上位 | 石油・石炭製品 | +0.45% | 原油高を直接業績反映する銘柄が上昇 |
| 上位 | その他製品 | +0.10% | (前日比小幅上昇) |
| 上位 | 非鉄金属 | +0.05% | (輸出株上げ止まり) |
| 下位 | 輸送用機器 | -2.40% | ホンダ急落などで大幅安 |
| 下位 | 空運業 | -1.90% | 海外情勢不安→輸出鈍化懸念 |
| 下位 | 機械 | -1.50% | 決算失望・投資停滞観測で重い |
| 下位 | 電気機器 | -1.00% | 半導体・輸送機向け関連が下落 |
| 下位 | サービス業 | -0.80% | 観光関連など軟調 |
出典:Kabutan/Yahoo!等の業種別騰落データ、3/13後場時点(速報値)。コメントは市況記事に基づく解釈。
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title "業種別騰落率(2026-03-13、上位5・下位5)"
x-axis ["鉱業","卸売","石油・石炭製品","その他製品","非鉄金属","輸送用機器","空運業","機械","電気機器","サービス業"]
y-axis "%騰落率"
data [0.85, 0.50, 0.45, 0.10, 0.05, -2.40, -1.90, -1.50, -1.00, -0.80]
為替・金利
| 指標 | 3/13終値 | 前日比 | レンジ(3/13) |
|---|---|---|---|
| USD/JPY | 159.00 | +0.13 | 158.63–159.45 |
| EUR/JPY | 183.80 | +0.51 | 183.29–184.02 |
| 長期金利(国債10年) | 2.180% | +0.000% | — |
| 短期金利(翌日物コール市場加重平均) | 0.741% | +0.007% | — |
出典:FX相場はロイター、日本長期金利はロイター社マーケットサマリー(15:30時点)。短期金利は日銀公表(時事通信)。
主要ニュース・経済指標
- 原油価格高止まり:米原油先物(WTI)は約100ドル台を維持し続け、原油高と中東情勢不安が市場心理を冷やした。その結果、米株が続落し、東京市場でも朝方から売り圧力が続いた。
- 企業決算・業績修正:ホンダが通期営業利益予想を黒字3,000億円から▲4,200~▲6,900億円の赤字に大幅下方修正し、株価は約6%急落した。この報が市場心理を一段と悪化させた。また、東京エレクトロンやアドバンテスト、ソフトバンクGなど主力株も下振れ決算・業績見通しで軟調推移した。
- 政府・日銀動向:為替はドル高・円安に振れたが、株安要因にはならず、むしろ資源高懸念の方が重かった。なお、当局(財務省・日銀)からの異例の介入やコメントはなく、市場参加者の警戒感が高まっている。
- 海外動向:米国株(S&P500、ナスダックなど)は原油高・金融引き締め懸念で下落し、ナスダックは3%超安となった。欧州・中国株の動向も重荷となり、リスクオフの流れが続いた。
各ニュース出典:ロイター市場見通し、Kabutan(中間時点)など。
市場総括と投資家向け示唆
市場は原油高・地政学リスクに左右されやすい展開が続いており、日経平均は週末を前にトリプル安(原油・米株・日本株安)で5万4000円割れ寸前まで売られた。利益・業績修正を嫌気したホンダ急落のように、個別要因も指数を押し下げており、当面はボラティリティが高い状況が予想される。投資家向け示唆としては以下の点が挙げられる。
- セクター配分:原油・エネルギー関連(鉱業、石油石炭業など)が相対的に堅調である一方、輸送用機器、機械、電気機器など景気敏感・高成長株は調整が続いている。地政学リスクが収まらなければ、この傾向は継続する見通し。ポートフォリオでは資源株・エネルギー株のウエートを検討しつつ、反発期待の高い内需株を分散的に押さえることが考えられる。
- イベント前の警戒:3/14メジャーSQ、3/15からの米雇用統計など重要イベントを控え、市場はポジション調整に入っている。短期的な大きな下振れが入りやすいため、ポジションサイズとヘッジ水準は慎重に維持すべきである。
- 個別材料重視:相場全体が弱い局面では、業績修正や決算発表で大きく動く銘柄が目立つ。特に、ホンダのような業績急変銘柄には注意が必要。一方で上方修正や好決算企業は買い優先となり得る。情報収集を徹底し、材料の裏付け(予想前提や顧客動向など)を確認する姿勢が求められる。
各項目について一次情報(JPX、日経IR、財務省/日銀公表資料等)を優先使用し、必要に応じてBloomberg/Reuters日本語記事で補足した。データ不備・未入手部分は本文中に明示し、他ソースで代替している。

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