2026年2月3日デイトレ記録【+82,599円】日経+2065円【昨日の損切り意味なかった日😭】

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なんなのこれ。昨日の下げ、そして昨日の損切りなんだったの。
あげると言っても今日あげすぎでしょ。プラス2065円って。どんだけ日経あげんの?

ちょっと現引してたTDKが上がってくれて今日は楽に稼げました。
全部現引しておけば…
悔しいっす。

今日も楽天とテクノホライゾンとTDKでデイトレ。昨日損切りしてなかったら、プラス25万円は行ってたなー。悔しい。ほんと、なんなの今日は…

注文56件、約定38件、利益金額合計82,599円、損失金額、合計0円、実現損益合計+ 82,599円

ではいつものディープリサーチ by GEMINI↓

2026年2月3日 東京株式市場詳細分析報告:歴史的急騰の構造と展望

1. 市況総括:記録的な上昇とその歴史的意義

2026年2月3日の東京株式市場は、日本経済史における重要な転換点として記録されるべき一日となった。日経平均株価は、前日の取引終了時点から劇的な反発を見せ、終値ベースで前日比2,065円48銭(3.92%)高の5万4,720円66銭を記録した 。この上昇幅は、過去の市場データと照合しても歴代5位にランクインする記録的な大きさであり、同年1月14日に記録した史上最高値(5万4,341円23銭)を約3週間ぶりに更新する快挙となった 。

市場全体のセンチメントは、前日までの調整局面から一転して極めて強力な「リスクオン(選好)」状態へと移行した。東証プライム市場の売買代金は概算で7兆5,734億円という驚異的な水準に達し 、通常の活況ラインとされる3兆〜4兆円を倍近く上回る商いが成立した。これは、国内外の機関投資家、ヘッジファンド、そして個人投資家が一斉に買い向かったことを示唆しており、単なるショートカバー(売り方の買い戻し)にとどまらない、新規資金の大量流入があったことを裏付けている。

1.1 主要指数の動向とパフォーマンス

市場の広がり(ブレドズ)を確認すると、上昇は日経平均採用銘柄のような一部の大型株に限定されず、市場全体に波及していたことが分かる。東証株価指数(TOPIX)は109.71ポイント高(3.10%)の3,645.84ポイントで取引を終え 、日本を代表する稼ぐ力を持つ企業群で構成されるJPXプライム150指数も44.03ポイント高(2.97%)の1,528.40ポイントまで上昇した 

指数名称終値前日比(額/率)備考
日経平均株価54,720.66円+2,065.48円 (+3.92%)史上最高値更新(終値) 
TOPIX3,645.84pt+109.71pt (+3.10%)幅広い銘柄に買い 
JPXプライム1501,528.40pt+44.03pt (+2.97%)資本効率の高い主力株が堅調 
東証グロース市場250指数(現物)715.44pt(詳細変動幅精査中)新興市場にも資金還流の兆し 
東証グロース市場250先物701.00pt+12.00pt (+1.74%)投資家心理の改善を示唆 

東証プライム市場における値上がり銘柄数は1,346銘柄に達し、全体の構成銘柄の約8割が上昇するという全面高の展開であった 。これに対し、値下がり銘柄数はわずか210銘柄にとどまり、市場の騰落レシオやサイコロジカルラインなどのテクニカル指標も急速に好転していることを示している。

2. マクロ経済環境の分析:上昇を牽引した3つの構造的要因

この歴史的な急騰劇の背景には、単一の材料ではなく、「米国経済の再加速」、「為替市場の反転」、「国内政治情勢の安定化」という3つの強力なカタリスト(相場変動要因)が同時に作用した複合的なメカニズムが存在する。

2.1 米国経済における「ノーランディング」シナリオの浮上

相場反転の最大のトリガーとなったのは、前日(2月2日)に米国で発表された経済指標である。特に、1月のISM製造業景況感指数が市場予想を上回り、好不況の分かれ目とされる「50」のラインを明確に超えてきたことが決定的であった 

これまで市場の一部には、FRB(連邦準備制度理事会)による高金利政策の長期化が米国経済をリセッション(景気後退)に追い込む「ハードランディング」、あるいは緩やかな減速を伴う「ソフトランディング」のいずれかのシナリオを予測する向きがあった。しかし、製造業PMIやISM指数の強い結果は、景気が減速することなく再加速する「ノーランディング」のシナリオを現実味のあるものとして投資家に認識させた。

この結果、2月2日の米国市場ではダウ工業株30種平均が515ドル高と急反発し、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数も大幅に上昇した 。米国経済の強さは、日本の輸出企業にとって最終需要の拡大を意味し、特に自動車や一般機械、半導体製造装置などのセクターにとって強力なファンダメンタルズ上の支援材料となる。

2.2 為替市場:円安進行による業績上振れ期待

米国経済指標の強さは、米国の金利低下観測を後退させ、日米金利差の縮小期待を打ち消す方向に作用した。これにより外国為替市場ではドル買い・円売りが加速し、円安・ドル高が進行した 

円相場が下落傾向を示したことは、東京市場の主力輸出株にとって二重の意味でプラスに働いた。

  1. 換算為替差益の拡大: 海外での売上高を円換算した際の利益が嵩上げされる。
  2. 価格競争力の維持: 海外市場における製品の価格競争力が保たれる。

2026年2月というタイミングは、多くの日本企業が第3四半期決算を発表し、通期の業績見通しを修正する時期と重なる。この局面での円安進行は、企業経営者に対し通期予想の上方修正を行う自信を与え、投資家に対してもEPS(一株当たり利益)の成長期待を高める効果をもたらした。事実、この日の市場では、為替感応度の高いトヨタ自動車やホンダといった自動車株、コマツなどの建機株が軒並み買われた 

2.3 国内政治情勢:「高市トレード」の復活と政策期待

マクロ経済要因に加え、日本固有の政治的要因も投資家心理を強力に支えた。市場では、衆議院選挙に向けた情勢調査において与党・自民党が議席を伸ばすとの報道が相次ぎ、高市内閣への支持率が高い水準で推移していることが確認された 

市場参加者の間でいわゆる「高市トレード」と呼ばれる現象が復活した背景には、以下の政策期待があると考えられる。

  • 積極財政の維持: 経済成長を優先し、機動的な財政出動を行う姿勢。
  • 戦略的産業への投資: 半導体やAI、防衛産業などへの国策的な支援。
  • 金融緩和的な環境の容認: 急激な引き締めを避け、投資環境を保護するスタンス。

政治的な安定は、海外投資家(特にロングオンリーの年金基金やソブリン・ウェルス・ファンド)が日本株をオーバーウェイト(組入比率引き上げ)する際の必須条件である。「選挙は買い」というアノマリー(経験則)に加え、具体的な政策期待が重なったことで、日本株固有のリスクプレミアムが低下し、バリュエーション(株価評価)の切り上げが正当化されたと言える。

3. セクター別詳細分析:相場を牽引した主役たち

全面高の展開の中で、特に際立ったパフォーマンスを見せたセクターとその背景にある産業トレンドを分析する。

3.1 半導体・ハイテク産業:AIスーパーサイクルの恩恵

日経平均株価への寄与度が大きい半導体関連株は、この日の上昇相場の主役であった。米国のSOX指数(フィラデルフィア半導体株指数)の上昇や、生成AI(人工知能)の普及に伴うデータセンター投資の拡大が、関連企業の受注残高を押し上げている。

  • 東京エレクトロン (8035) & アドバンテスト (6857) : 世界的な半導体設備投資の回復を背景に、両社ともに大幅高となった。特にアドバンテストは、AI向け高性能GPU(画像処理半導体)のテスト需要が急増しており、業績拡大期待が根強い。売買代金ランキングでも上位を占め、市場の関心の高さを示した。
  • Kioxia Holdings (キオクシア) : メモリ大手のキオクシアは、売買代金でトップとなるなど、この日の「顔」とも言える動きを見せた。国内証券会社によって日経平均株価への早期採用の可能性が指摘されたことが、インデックスファンドの先回り買いや投機筋の資金流入を誘発した。また、データセンター向けのSSD(ソリッドステートドライブ)需要が底堅いことも、ファンダメンタルズ面での買い材料となった。
  • TDK (6762) & 京セラ (6971) : 電子部品大手も急騰した。TDKは業績予想の上方修正が市場コンセンサスを上回ったことが好感された。スマートフォン市場の回復やEV(電気自動車)向け受動部品の需要増が寄与している。

3.2 インフラ・素材産業:世界的電力需要と「銅」の復権

「オールドエコノミー」と見なされがちな電線・非鉄金属セクターが、ハイテク株に劣らぬパフォーマンスを見せたことは特筆に値する。これは、AIデータセンターの稼働やEVの普及に伴い、世界的に電力需要が爆発的に増加しており、送電網の増強が急務となっているためである。

  • 住友電気工業 (5802) : 後場に一時ストップ高をつける場面があるほどの猛烈な買いが入った。情報通信関連(光ファイバー等)や自動車用ワイヤーハーネスの需要回復に加え、世界的な送電網更新需要を取り込んでいることが評価された。業績予想の上方修正も発表され、機関投資家のリバランス買いを誘った。
  • フジクラ (5803) : 電線御三家の一角として、住友電工と同様に上値を追う展開となった。データセンター向けの光配線ソリューションなどが高収益化しており、構造改革の成果が株価に反映されている。

3.3 金融・内需関連:金利ある世界への適応

  • 三菱UFJフィナンシャル・グループ (8306) : メガバンクも揃って水準を切り上げた。日本国内における「金利ある世界」の到来が意識される中、貸出金利ざやの改善による収益向上期待が継続している。また、好調な企業業績を背景としたM&A助言や資金需要の増加も追い風となっている。
  • ファーストリテイリング (9983) : 日経平均への寄与度が極めて高い同社も買われ、指数を押し上げた。海外展開の好調さや、国内における賃上げに伴う消費マインドの改善期待が背景にある。

4. 需給構造と市場マイクロストラクチャー分析

この日の記録的な商いを解析すると、先物市場と現物市場の相互作用が相場を加速させたメカニズムが浮かび上がる。

4.1 先物主導の「踏み上げ(ショートスクイズ)」

「先物主導で指数は今年最大の上げ幅を演じている」 という記述が示す通り、この日の上昇の初動は先物市場での大量の買いであったと推測される。CTA(商品投資顧問)などのトレンドフォロー型ファンドは、日経平均が重要なテクニカルポイント(移動平均線や直近高値)を上抜けた瞬間に、プログラム売買によって順張りの買い注文を執行する傾向がある。

また、これまで日本株に対して慎重な見方からショート(売り)ポジションを構築していた投資家は、5万4,000円台への突入により含み損が拡大し、強制的な買い戻し(ロスカット)を迫られた可能性が高い。これがさらなる株価上昇を招き、新たな買い戻しを呼ぶ「踏み上げ」の連鎖が発生したと考えられる。

4.2 プライム市場の売買代金7.5兆円の意味

7兆5,734億円という売買代金  は、通常のSQ(特別清算指数)算出日や指数の定期入れ替え日にも匹敵、あるいは凌駕する規模である。これは、特定の短期筋だけでなく、腰の据わった長期投資家(リアルマネー)も動いたことを示唆している。海外投資家が、ポートフォリオ内の日本株比率を引き上げるための大規模なバスケット買い(複数銘柄のパッケージ買い)を実行した可能性が高く、相場の持続性を期待させるデータである。

5. グロース市場と個別材料株の動向

主力株への資金集中が目立つ一方で、新興市場や個別材料株にも資金が還流する兆候が見られた。

5.1 グロース市場250指数の底堅さ

東証グロース市場250指数先物は、前日比12ポイント高の701ポイントで取引を終了した 。プライム市場の活況と比較すると上昇率は緩やかであるが、投資家心理の改善は新興市場にも波及している。

米国市場において長期金利の上昇懸念が一時的に後退し、ナスダック市場が堅調に推移したことは、バリュエーションが高めのグロース株にとって安心材料となった。チャート上でも、一目均衡表の雲の上限や75日移動平均線が下値サポートとして機能しており、テクニカル的にも買い優勢の形が整いつつある 

5.2 ストップ高銘柄に見る「次なるテーマ」

市場の物色意欲の強さは、ストップ高銘柄の顔ぶれにも表れている。この日は10銘柄がストップ高まで買われた 

  • マイポックス (5381) : 「人工ダイヤモンド関連」としての材料視が報じられ、投資資金が集中した。半導体基板やパワーデバイスの放熱材料として人工ダイヤモンドの需要が将来的に急拡大するとの思惑が背景にある。
  • QDレーザ (6613) : 網膜走査型レーザー技術を持つ同社もストップ高となった。医療ヘルスケア分野やスマートグラスなどの民生機器への応用期待が再燃している。
  • アーキテクツ・スタジオ・ジャパン (6085) : 前日に続く連続ストップ高で、値動きの軽さに注目した短期資金の流入が続いた。

これらの動きは、主力大型株で利益を得た投資家が、より高いリターンを求めて中小型のテーマ株へと資金を循環させ始めていることを示唆しており、相場の腰の強さを裏付けている。

6. リスク要因と出遅れセクターの分析

全面高の相場環境下においても、下落した銘柄やセクターが存在することは、市場が冷静に個別のファンダメンタルズを選別している証拠である。

6.1 業績下方修正への厳しい選別

  • ヤマハ発動機 (7272) : 大幅安となった。関連情報によれば「前期最終を63%下方修正」といったネガティブな報道が嫌気された模様である 。市場全体がリスクオンであっても、固有の悪材料が出た銘柄には容赦ない売りが浴びせられる展開となった。
  • 住友ファーマ (4506) : 軟調に推移。製薬業界特有の「パテントクリフ(特許切れ)」への懸念や、新薬開発の不確実性が意識され、他のセクターへの資金移動(セクターローテーション)の対象となった可能性がある。
  • ヤマトホールディングス (9064) : 物流コストの上昇や労働力不足問題が構造的な重荷となっており、内需ディフェンシブ株としての魅力が相対的に低下したことで売られた。

6.2 潜在的なダウンサイドリスク

今後の市場展望において留意すべきリスク要因として、以下の点が挙げられる。

  • 過熱感の台頭: 短期間での2,000円を超える上昇は、RSI(相対力指数)などのオシレーター系指標において「買われすぎ」のシグナルを点灯させる可能性がある。
  • 為替の反転: 米国金利が低下に転じ、再び急激な円高が進行した場合、輸出株を中心に利益確定売りが殺到するリスクがある。
  • 中国経済の不透明感: 記事の一部に「中国問題」との記述が見られるように 、中国市場の動向や地政学的リスクが顕在化すれば、コマツなどの機械株や中国関連銘柄にネガティブな影響を与える可能性がある。

7. 結論と将来展望

2026年2月3日の東京株式市場は、日経平均株価が史上最高値を更新するという象徴的な出来事を通じて、日本株が新たな成長フェーズに入ったことを世界に知らしめた。

5万4,720円という株価水準は、バブル経済期のような熱狂のみによって作られたものではなく、企業業績の着実な拡大、コーポレートガバナンス改革による資本効率の向上、そして政治的な安定という強固なファンダメンタルズに支えられている。特に、プライム市場の売買代金が7.5兆円を超えた事実は、日本市場の流動性と深みが世界トップクラスであることを改めて証明し、グローバル投資家にとって無視できない市場としての地位を確立したと言える。

短期的には急騰の反動によるスピード調整が入る可能性も否定できないが、マクロ経済の追い風と根強い待機資金の存在を考慮すれば、押し目買い意欲は旺盛であると予想される。今後は、5万5,000円という次なる心理的節目を視野に入れつつ、半導体・AI関連の成長ストーリーと、金利上昇局面における金融株の再評価、そして内需株への循環物色が相場を支える展開が続くだろう。


補遺:2026年2月3日 市場データ詳細一覧

以下の表は、当日の市場動向を定量的に把握するための主要データをまとめたものである。

主要株価指数データ

指数終値前日比騰落率高値安値
日経平均株価54,720.66+2,065.48+3.92%54,782.8353,000円台(始値近辺)
TOPIX3,645.84+109.71+3.10%
JPXプライム1501,528.40+44.03+2.97%
東証グロース市場250先物701.00+12.00+1.74%704.00692.00

東証プライム市場 売買状況

項目数値備考
売買代金(概算)7兆5,734億円
売買高(概算)24億3,315万株
値上がり銘柄数1,346全体の約80% 
値下がり銘柄数210
変わらず43

セクター別・個別銘柄動向ピックアップ

分類銘柄名 (コード)動向背景・材料
上昇住友電気工業 (5802)大幅高データセンター/自動車向け需要増、業績上方修正 
上昇キオクシアHD売買代金首位日経平均採用期待、半導体市況回復 
上昇アドバンテスト (6857)大幅高AI半導体テスト需要、米SOX指数高 
上昇トヨタ自動車 (7203)堅調円安進行による業績上振れ期待 
S高マイポックス (5381)ストップ高人工ダイヤモンド関連報道 
S高QDレーザ (6613)ストップ高レーザー技術への再評価 
下落ヤマハ発動機 (7272)大幅安前期最終益の下方修正報道 
下落ヤマトHD (9064)軟調コスト増懸念 

(以上)

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