2025年6月10日デイトレ記録【プラス66013円】

昨日現引した古河電工が今朝も爆上げから始まったので、3万円くらい稼げました。いやー、いい相場。

だけんども、今日はいきなり日経が暴落。なにこれ？何があったの？材料何？

材料がよくわからない急落なので日経も戻すだろうと判断し、今日も古河電工とフジクラを現引しました。頼む！明日もあげてくれい！

注文138件、約定110件、利益金額合計66,013円、損失金額合計0円、実現損益合計+ 66,013円

ではいつものディープリサーチ↓

2025年6月10日の東京株式市場は、日経平均株価が3日続伸し、米国ハイテク株高と円安の追い風を受けて堅調な展開となった。終値は前日比122円94銭高の3万8211円51銭で取引を終えたが、午後には利益確定売りが強まり上げ幅を縮小する場面も見られた1 3。

市場全体のパフォーマンス
1. 主要指数の動向
2. 取引の特徴
セクター別分析
1. 半導体関連株の動向
2. その他の主要セクター
国際的要因の影響
市場展望と総括

市場全体のパフォーマンス

主要指数の動向

日経平均株価は3日続伸となり、前日比122円94銭（0.32%）高の3万8211円51銭で取引を終えた1 3。東証株価指数（TOPIX）も3日続伸し、0.83ポイント（0.03%）高の2786.24で終了した1。JPXプライム150指数も同様に3日続伸し、2.74ポイント（0.22%）高の1228.31で取引を終えた1。

東証プライムの売買代金は概算で4兆661億円、売買高は15億9049万株に達した1 3。値上がり銘柄数は673、値下がりは876、横ばいは81銘柄となり、値下がり銘柄が値上がり銘柄を上回る結果となった1。

取引の特徴

取引開始当初は外国為替市場での円安・ドル高を支えに買いが優勢となった1。円相場が一時1ドル=145円台前半まで下落した場面では、株価指数先物への買いが強まり、日経平均は400円ほど上昇する場面もあった1。しかし午後は円相場が次第に下げ渋る展開となり、先物への買いも弱まったことで上げ幅を縮小した1。

セクター別分析

半導体関連株の動向

米国市場でハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数が続伸し、2月20日以来の高値で終えたことを受けて、東京市場でも半導体関連株が買われて相場を押し上げた1 3。米ハイテク株の上昇が業績拡大につながりやすいソフトバンクグループ（SBG）も上昇した1。

ただし、台湾積体電路製造（TSMC）が午後に発表した5月の月次売上高は、前年同月比では大幅増となった半面、前月比では約8%減となった1。この発表を受けて、先行して上げていた東京市場の半導体関連には利益確定売りが強まり、日経平均の上げ幅縮小につながった1。

その他の主要セクター

地政学リスクの高まりを背景に今年に入ってからの上昇が目立っている重工業株では、三菱重工業、川崎重工業、IHIの重工3社に利益確定売りが優勢だった1。個別銘柄では、コナミグループ、信越化学工業、第一三共、ダイキン工業が上昇した一方、ファーストリテイリング、東京エレクトロン、ソニーグループ、フジクラが下落した1。

国際的要因の影響

米国市場の影響

前日の米株式市場ではハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数が続伸し、2月20日以来の高値で終えたことが東京市場にも好影響を与えた1。米長期金利の低下を背景にした前日の米ハイテク株高が、日本の半導体関連株や技術株の買いにつながった1。

為替相場の動向

外国為替市場での円安・ドル高が日本株の買い材料となった1。円相場が一時1ドル=145円台前半まで下落した場面では、輸出関連企業の収益改善期待から株価指数先物への買いが強まった1。ただし午後は円相場が次第に下げ渋る展開となり、この要因による株価押し上げ効果は限定的となった1。

米中貿易協議の影響

9日にロンドンで開催された米中の貿易協議では、中国のレアアース（希土類）輸出規制や米国の半導体規制などを巡って議論が行われ、協議は10日も継続するとの報道があった1。個別では中国関連銘柄の一角である安川電機やファナックが買われたが、対立する両国の関係改善が実現するのか見極めようとする投資家も多かった1。10日の上海総合指数の下落も投資家心理の重荷になったとの見方もあった1。

市場展望と総括

6月10日の東京株式市場は、米国ハイテク株高と円安を追い風に堅調なスタートを切ったものの、午後の利益確定売りにより上げ幅を縮小する展開となった1。半導体関連株が市場をけん引する構図は継続しているが、TSMCの月次売上高などの個別材料には敏感に反応する状況も見られた1。

国際的な要因として米中貿易協議の行方や為替相場の動向が引き続き市場の焦点となっており、投資家は慎重な姿勢を保ちながらも、技術革新や企業業績の改善期待を背景とした買いを継続している状況が確認された1。今後も海外市場の動向や地政学的リスクの変化が日本株市場に大きな影響を与える可能性が高い1。