2025年5月20日デイトレ記録【プラス9550円】

今日もむっず！結局下げるんかい！からのちょい微増で終わり。

でもフジクラ、古河電工、めちゃ強かったー。半導体系つっよ。日経が下げるからここも下げるだろうなーと思ったら、そこまで下げなかった。後場からドッカンと下げると思ったんだけれどなー、むしろちょっとあげるっていう。持っておけなかった。怖かったすぐに売っちゃった😭

注文83件、約定65件、利益金額合計9550円、損失金額合計0円、実現損益合計+ 9550円

ではいつものディープリサーチ↓

2025年5月20日の日本株式市場概況
市場の推移と背景
売買動向と業種別の動き
注目された個別銘柄
TOPIX（東証株価指数）の推移
米国市場との連動性
今後の見通し
1. Citations:

2025年5月20日の日本株式市場概況

日本の株式市場は2025年5月20日、日経平均株価が5営業日ぶりに反発し、前日比30円86銭高（+0.08％）の3万7529円49銭で取引を終えました2 4。東証株価指数（TOPIX）も反発し、前日比0.44ポイント高の2738.83ポイントとなりました4。市場全体としては小幅な上昇となったものの、プライム市場銘柄の7割超が下落するなど、内容的には不安定な値動きとなりました4。

市場の推移と背景

この日の東京市場は、米大手格付け会社ムーディーズが前週末16日の引け後に米国債の信用格付けを引き下げたものの、現地19日の米国株式市場が上昇したことを受け、買い先行で取引を開始しました4。取引開始後、為替が円安方向に振れたことから上げ幅を拡大し、日経平均は午前9時39分に前日比423円18銭高の3万7921円81銭まで上昇しました4。

しかし、その後は戻り待ちの売りや為替が一転して円高方向に傾いたことから上げ幅を縮小し、後場に入ると一時下落する場面も見られました。最終的には終値を決定するクロージングオークションで上げに転じ、小幅なプラス圏で取引を終えました4。

売買動向と業種別の動き

東証プライム市場の出来高は19億2356万株、売買代金は4兆4721億円でした4。騰落銘柄数は、値上がりが344銘柄に対し、値下がりが1245銘柄と7割を超えました。変わらずは42銘柄でした4。

業種別では、全33業種のうち9業種が上昇、24業種が下落しました4。上昇した業種には以下のようなものがありました：

非鉄金属株：古河電工、フジクラなど
サービス株：エムスリー、リクルートHDなど
銀行株：三菱UFJ、三井住友など
電気機器株：日立、ソニーグループなど
輸送用機器株：豊田自動織機、トヨタなど
機械株：ディスコ、三菱重工業など

一方、下落した業種には以下のようなものがありました：

繊維株：東レ、ワコールHDなど
電気・ガス株：関西電力、東京ガスなど
水産農林株：日本水産、マルハニチロなど
空運株：日本航空、全日本空輸など4

注目された個別銘柄

個別銘柄では、クレハ、JTEC、セブン銀行、サンリオ、ミガロHDなどが上昇しました4。特にクレハは、19日引け後に配当基準にDOE（連結株主資本配当率）を導入し大幅増配を発表したことが好感され、389円高の3365円まで急反発しました4。

一方、フジHD、ペガサス、クスリアオキ、KIスター不動産、アンビスなどは下落しました4。

また、豊田自動織機は1480円高の1万8000円を付け、5月8日の上場来高値1万7600円を更新しました。これは、トヨタやグループ企業が同社の買収資金として金融機関から最大3兆円を借り入れると報じられたことが影響したとみられます4。

TOPIX（東証株価指数）の推移

TOPIXの5月の推移を見ると、5月19日には2,738.39、5月16日には2,740.45、5月15日には2,738.96となっており、5月に入って概ね2,700台前半から後半での推移が続いています3。年初来高値は3月26日の2,821.90、年初来安値は4月7日の2,243.21となっています3。

米国市場との連動性

この日の日本市場は、米国債の信用格付け引き下げというネガティブ要因があったものの、米国株式市場が上昇したことを好感する形で取引が始まりました4。しかし、為替の変動や戻り待ちの売りなどの要因もあり、上値は重い展開となりました。これは国内外の経済指標や政策動向、為替相場などの複合的な要因が影響していることを示しています。

今後の見通し

この日の市場動向からは、投資家が米国の経済動向や金融政策、為替相場の変動に敏感に反応していることが伺えます。特に、プライム市場銘柄の7割超が下落するなど、表面上の指数は小幅高でも、内容的には弱含みの傾向が見られました4。今後も、国内外の経済指標や金融政策の動向、企業業績などを注視する必要があるでしょう。

また、個別銘柄では配当政策の変更や自社株買いなどの株主還元策を評価する動きも見られており、企業の資本政策が株価に与える影響も大きくなっています4。