2025年5月9日デイトレ記録【プラス13250円】

えー、今日もこんなに上げるの。マジかよー。

上がるのは嬉しいんだけれどさ、ホールドしてるのが一番稼げてるなぁー。ここまで順調に上がるのは予想外すぎる。無駄にガチャガチャしてしまった…

今日はフジクラ、三菱重工のリバウンドでデイトレしました。

注文74件、約定67件、利益金額合計13,250円、損失金額合計0円、実現損益合計+13,250円

プラスで終えられていますが、普通にホールドするのが一番の相場でしたな。結果論ですけど。

ではいつものディープリサーチ↓

2025年5月9日の日本株式市場概況
主要企業の決算発表動向
株主還元強化の動き
企業の経営戦略動向
今後の市場見通し
1. Citations:

2025年5月9日の日本株式市場概況

日経平均株価は大幅続伸。トランプ関税に対する警戒感が後退し円安が進むなか、日経平均は3万7500円台に乗せ1ヵ月半ぶりの高値圏に上昇しました。

2025年5月9日の日本株式市場では、多くの企業が2025年3月期の決算発表と2026年3月期の業績予想を公表しました。PTSデータによると、15時30分以降は上昇銘柄1207に対して下落銘柄1295と、やや売り優勢の展開となりました15。今回の決算発表では業績予想の明暗が分かれる中、株主還元策を強化する企業が目立ちました。多くの企業が増配や自社株買いを発表し、株主還元に積極的な姿勢を示しています。

主要企業の決算発表動向

製造業セクター

製造業セクターでは、株式会社エクセディ（証券コード：7278、東証プライム市場）が2025年3月期の決算と2026年3月期の業績予想を発表しました。エクセディは自動車・二輪車・建設機械・産業車両・農業機械などの駆動系部品を開発から生産まで一貫して行う総合メーカーで、世界25ヶ国に48社の拠点を持っています15。同社の2026年3月期予想は、AT事業の受注減や人的資本に係る費用増の影響があるものの、生産体制最適化や顧客への売価転嫁などにより、売上高2,850億円、営業利益190億円、ROE6.6％を見込んでいます15。

パナソニックホールディングスは、今期（2026年3月期）最終利益が15％減益となる見通しを発表しましたが、前期配当を8円増額することも併せて公表しました15。また、浜松ホトニクスは上期経常利益が44％減益で着地し、1-3月期も27％減益と厳しい決算内容となっています15。

流通・サービス業セクター

流通・サービス業では、マツキヨココカラ＆カンパニーが2026年3月期は増収増益で2円増配を計画していることを発表しました15。ABホテルは今期経常利益が3％増となり、4期連続で最高益を更新する見通しです15。

中広は今期経常利益が27％増益となる見通しを発表し、リスモンも今期経常利益が31％増益を見込んでいます15。一方、ハーバー研究所は今期経常利益が19％減益となる見通しを示しています15。

運輸・インフラセクター

運輸・インフラセクターでは、JR九州が今期経常利益は11％増益となる見通しを発表し、前期配当を5円増額し、今期はさらに17円の増配を行う方針を示しました15。日本空港ビルディングは今期経常利益が8％増となり、3期連続で最高益を更新する見通しです。前期配当を20円増額し、今期も90円を継続する方針です15。

Jパワー（電源開発）は今期経常利益が15％減益となる見通しを発表しています15。神姫バスは今期経常利益が3％減益となる見通しですが、20円の増配を行う方針です15。

株主還元強化の動き

多くの企業が株主還元策を強化しており、配当増額や自社株買いを発表しています。五洋建設は2026年3月期に82％の営業増益を見込み、10円の増配を予想するとともに自社株買いも実施することを発表しました15。日本ハムも2026年3月期は最終利益が13％増となる見通しを示し、21円の増配と自社株買いを実施する計画です15。

北沢産業は前期配当を2円増額修正し15、西日本フィナンシャルホールディングスは今期経常利益が21％増で2期連続最高益を更新する見通しを示し、15円の増配を行う方針です15。

エクセディは株主還元策として「配当250円以上/年、DOE目標5％」を継続する予定です15。また同社は人的資本強化と中期経営計画推進加速を企図して、従業員持株会向け株式付与を実施した結果、同持株会加入率が45.9％から92.4％に大幅に上昇しています15。

企業の経営戦略動向

エクセディの決算説明会資料によると、同社は2025年4月に機構改革を実施し、新体制にて現行ビジネスの収益力の確保・向上と、新事業の創出・育成を急ぐ方針です15。中期経営計画「変革/REVOLUTION2026」の進捗状況として、IR体制を整備し株主・投資家との対話回数が倍増したこと、その対話で得た株主意見をもとに資本構成の変革や従業員向け株式付与を実現したことなどを報告しています15。

多くの企業が今期（2026年3月期）の事業環境について慎重な見方を示しており、一部企業は業績見通しを非開示としています。イマジカグループやOTSは今期業績を非開示としており15、不透明な事業環境に対する慎重な姿勢が見られます。

今後の市場見通し

2025年5月9日時点の日本株式市場では、企業業績の二極化が進む傾向が見られます。一部の企業は増益基調を維持し積極的な株主還元策を打ち出している一方で、減益予想を発表する企業も少なくありません。特に製造業では、世界経済の不透明感や原材料価格の動向が業績に影響を与えています。

エクセディは米国の関税政策による影響は業績予想に織り込んでいないと述べており15、今後の米国の政策動向が日本企業の業績に影響を与える可能性があります。引き続き、各社の経営戦略の進捗や外部環境の変化に注目していく必要があるでしょう。