2025年5月8日デイトレ記録【プラス8290円】半導体銘柄がどんどん上げてきている

日経強！

結局上がるんやなー。

今日はフジクラと日経レバでポチポチトレード。

注文69件、約定58件、利益金額合計8990円、損失金額合計− 700円、実現損益合計+ 8290円

ガチャガチャせずにフジクラをホールドしておけばよかったのか…

いやー、半導体関連があげてきましたなー。これで日経平均が38000円を奪還する日も近い！

ってことでいつものディープリサーチ↓

2025年5月8日の日本株式市場概況
指数・売買状況
個別銘柄の動向
1. 主要上昇銘柄
2. 主要下落銘柄
業種別の動向
市場への影響要因
1. 米国市場と政策動向
2. 通商政策への注目
企業決算関連の動き
1. トヨタの決算
2. 海運各社の状況
企業再編の動き
1. 親子上場解消の加速
2. Citations:

2025年5月8日の日本株式市場概況

2025年5月8日の東京株式市場は反発となりました。日経平均株価は前日比148円97銭高（+0.41%）の3万6928円63銭で取引を終えました16 19。東証株価指数（TOPIX）も前日比4.69ポイント高の2700.85ポイントと上昇しました17。市場は米国の政策金利据え置き決定と半導体関連株の上昇を好感し、全体的に堅調な展開となりました。ただし心理的節目の3万7000円に近づく場面では利益確定目的の売りが出て、上値は重い展開となりました17 18。

指数・売買状況

日経平均株価は前日比83円72銭高の3万6863円38銭で寄り付き、その後高値圏での一進一退を続け、最終的に148円97銭高で取引を終えました18 19。東証プライム市場の売買高は19億1142万株、売買代金は4兆4795億円を記録しました18。東証プライム市場では値上がり銘柄が53.5%、値下がり銘柄が42.0%となり、全体としては買い優勢の展開となりました18。

個別銘柄の動向

主要上昇銘柄

NTTデータグループが大幅上昇し、単独で日経平均を約83円押し上げました18。同社はNTTによる完全子会社化が発表されストップ高気配となりました16。アドバンテストも大きく上昇し、約63円の寄与度となりました18。これら2銘柄だけで日経平均を約146円押し上げる格好となっています。

その他の上昇銘柄としては、東京エレクトロン、リクルートホールディングス、富士フイルムホールディングス、ディスコ、フジクラなどが目立ちました18。特に半導体関連株は、前日の米フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が1.74%上昇したことを受けて堅調な展開となりました18。

主要下落銘柄

一方で下落銘柄の筆頭はバンダイナムコホールディングスで、単独で日経平均を約41円押し下げました18。次いでソフトバンクグループが値下がり寄与2位となり、約35円のマイナス寄与となりました18。その他、中外製薬、コナミグループ、ソニーグループ、任天堂なども下落し日経平均の上値を抑える要因となりました18。

業種別の動向

業種別では、海運、サービス、非鉄金属、機械、食料品などのセクターが上昇した一方、その他製品、保険、鉄鋼、医薬品、鉱業などが下落しました18。特に海運セクターは各社の決算発表が出揃い、日本郵船が自社株買いを発表したことや、川崎汽船が減益ながらも今期500億円規模の株主還元を計画していることが注目されました16。ただし、商船三井は減益予想と減配計画を発表し、売り圧力が強まりました16。

市場への影響要因

米国市場と政策動向

前日の米国株式市場が反発したことが日本株にもポジティブに働きました18。米連邦準備制度理事会（FRB）が政策金利の据え置きを決定し、経済は引き続き堅調との見解を示したことが買い材料となりました18。大和証券は「6月も利下げ可能性はほぼない」との見解を示しています16。

通商政策への注目

トランプ米大統領が8日に「大きな発表」を予定しており、貿易協定に関する記者会見が注目されていました16 17。市場では米国の通商政策、特に対中関税政策への影響が意識されていましたが、東海東京インテリジェンス・ラボの安田秀太郎アナリストは「日本株の上昇には中国と日本に関する関税政策の良いニュースが必要」との見方を示しています17。

企業決算関連の動き

トヨタの決算

トヨタ自動車は今期減益・増配計画を発表しました16。自社株買いは実施せず、想定為替レートは145円としています16。市場では増配方針は評価されつつも、自社株買い見送りと減益見通しに対する反応が見られました。

海運各社の状況

海運株では3社の決算が出揃い、各社の株主還元策に注目が集まりました16。日本郵船は自社株買いを実施する方針、川崎汽船は減益ながらも今期500億円規模の株主還元を計画しています16。一方、商船三井は減益予想と減配計画を発表し、再び売りが出る展開となりました16。

企業再編の動き

親子上場解消の加速

NTTがNTTデータグループを完全子会社化する発表を行い16、親子上場解消の流れが加速している可能性が市場で意識されています16。NTTは2020年にNTTドコモも完全子会社化しており、今回の決定はこの流れを継続するものです16。TOB価格のプレミアム化も注目されており、他の親子上場企業にも影響を与える可能性があります16。

全体として、この日の日本株式市場は米国株高や半導体関連銘柄の上昇に支えられながらも、心理的節目の3万7000円を前に上値の重い展開となりました。個別銘柄ではNTTデータグループの大幅上昇が目立ち、親子上場解消の流れが加速する可能性が意識される結果となりました16 17 18 19。