また下げたぞーーーーーーーーーーーー
トランプ関税に対して、中国が強気の姿勢。アメリカに渡り合える国は中国しかないっすな。
そんなわけで今日も株価は大きく下げました。昨日買った方はどんまいっす。
一昨日購入して昨日売り抜けた人が一番賢い！
今日はフジクラでデイトレしました。
注文62件、約定58件、利益金額合計11,020円、損失金額合計0円、実現損益合計+ 11,020円
プラスで終えることができました。
13時から関税発動ということで、怖くてあんまり取引できなかったな。
11時以降上がっていったので折り込み済みってやつなのかなーと思ってたら、13時以降にガンガン下げていったのでビビりました。買ってなくてよかった。と思ったら、終わりにかけて上がって行きました。難しすぎる。
さて、本日のディープリサーチ↓
2025年4月9日の日本株式市場の概況
東京株式市場において、2025年4月9日の日経平均株価は前営業日比1298円55銭安の3万1714円03銭と大幅に反落して取引を終えました。トランプ政権による関税政策への警戒感が継続し、相場は荒い値動きとなりました。一時は1700円超の下げ幅を記録しましたが、引けにかけては下げ幅を縮小する展開となりました[1]。東証株価指数（TOPIX）も前営業日比3.4%下落し、2349.33ポイントで取引を終了。東証プライム市場指数も同様に3.4%下落し、1209.05ポイントとなりました[1]。市場全体としては、リスク回避の姿勢が鮮明になり、全面安の展開となりました。
相場下落の主な要因
この日の株価下落の主な要因は、米国と中国の間で発動された相互関税措置でした。トランプ政権が中国に対して追加関税の上乗せを発表し、その結果、米中の貿易摩擦が一段と激化するとの懸念が強まりました[3]。実際に相互関税は日本時間の午後1時過ぎに発動され、これを受けて日経平均は一時1754円安の31258円18銭まで下落する場面も見られました[1]。また、相互関税の発動により、米欧も含めた世界的な貿易戦争への懸念が広がり、世界経済の先行き不透明感が増したことも市場のセンチメントを悪化させた要因となりました[4]。
時間帯別の市場動向
午前の取引では、日経平均株価は前営業日比865円54銭安の3万2147円04銭で取引を終えました。前日の米国市場において関税を巡る楽観論が後退したことを受け、日本市場でも全面安の展開となりました[2]。午前中には一時1304円37銭安の3万1708円21銭まで下落しました。しかし、中盤以降は時間外取引で米株先物が持ち直したことから、下げ渋る展開となりました[2]。
午後の取引では、米相互関税が実際に発動されると下げ幅が一気に拡大し、一時1754円安の31258円18銭まで下落。この過程で、ドル円相場が一時144円台に落ち込み、円高が進行したことも株価の下押し要因となりました[1]。しかし終盤にかけては下げ幅を縮める動きが見られ、最終的には1298円55銭安で取引を終えました[1]。
セクター別・個別銘柄の状況
この日は東証の33業種すべてが下落する全面安の相場となりました。下落率上位には非鉄金属、保険、鉱業といった業種が並びました[1]。特に景気に敏感なセクターの下げが目立ち、鉄鋼、非鉄金属、金属製品などが大きく値下がりしました[2]。前日とは対照的に、ディフェンシブ株や内需関連株の下げは比較的小さかったものの、全体的に売り優勢の展開となりました[1]。
個別銘柄では、日経平均株価に大きな影響を与えるソフトバンクグループやアドバンテスト、東京エレクトロンなどハイテク関連銘柄の下落が目立ちました[1][2]。また、欧州連合（EU）が炭素排出量の多い素材に関する規制を強化しているとの報道を受け、東レなどの素材メーカーも大幅に下落しました[1]。一方で、前日に決算を発表したパーグル・ホールディングスや、大株主による保有比率の引き上げがあったフジ・メディア・ホールディングスなどは逆行高となりました[1]。
市場指標と取引状況
この日の東証プライム市場の売買代金は5兆5295億5700万円に達し、高い売買活動が見られました[1]。個別銘柄の騰落状況を見ると、値上がりした銘柄はわずか148銘柄（9%）にとどまり、値下がりした銘柄が1473銘柄（89%）、変わらずが16銘柄と、圧倒的な売り優勢の展開となりました[1]。新興市場においても、東証グロース市場の指数が2.73%下落するなど、市場全体として弱い動きとなりました[1]。
専門家の見解と今後の見通し
市場関係者からは、「トランプ氏の発言次第で相場が変動するため、根拠を示すのが難しい。しばらく高いボラティリティが続く見込みだ」との声が聞かれました[1]。また、「現時点では買い材料が乏しく、本格的な反発は難しい。米国が具体的にどう動くことが明確にならない限り、調整状態が続く」との見解も示されました[2]。岡地証券の投資情報室長である森裕恭氏は、「トランプ関税に関してはこれ以上の悪材料は出ないと考えられるが、投資家心理はかなり厳しい状況にある。上値での戻り売りも多いと予想されるため、本格的な反騰には時間がかかるだろう」との見方を示しています[2]。全体として、米中間の貿易摩擦や関税問題が解決されない限り、当面は不安定な相場展開が続くとの見方が優勢となっています。
Citations:
[1] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/3UDTSPIUCNI7RHHGHT6IVQWHYU-2025-04-09/
[2] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/LDTHKL7UIFJRVMIQB35LL5NWLM-2025-04-09/
[3] https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250409/k10014774201000.html
[4] https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202504090142
[5] https://www.youtube.com/watch?v=HLKyuGue4q0
[6] https://www.tokyo-np.co.jp/article/397350
[7] https://news.ntv.co.jp/category/economy/728babe648ea455ebecdea8875ccc162
[8] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB070LJ0X00C25A4000000/
[9] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/H2TTWTCPLFIONFO2NDC2H7OBXE-2025-04-09/
[10] https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250409/k10014774511000.html
[11] https://www.youtube.com/watch?v=gBhS4pbVg9M
[12] https://www.youtube.com/watch?v=pNtydteujKc
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