上がったーーーーーーーーーーー
今日はめっちゃ上がったーーーーーーーーーー
昨日退場された人はかわいそうだな…こんなの予想できないって。
関税が撤回されたわけでもないのにブチあがり。明日もどうなるかわかりませんな。トランプさんの声次第。
こえー。
今日は三菱重工、三菱商事でデイトレしました。とりあえず下がったら買うって感じでやりました。
注文80件、約定95件、利益金額合計18,090円、損失金額合計0円、実現損益合計18,090円
デッドキャットバウンス（株価が大幅に下落した後に一時的に反発する現象を指す証券用語）ではないことを祈る！
ではいつものディープリサーチ↓
2025年4月8日の日本株式市場の動向
東京株式市場は2025年4月8日、日経平均株価が急反発する展開となりました。前日の米ハイテク株の上昇が支えとなり、半導体関連など幅広い銘柄が買い戻されました。上昇幅は一時2100円を超える場面も見られ、終値は前日比1876円00銭高の3万3012円58銭で取引を終えました。また、東証株価指数（TOPIX）は143.36ポイント上昇して2432.02となり、出来高は約26億3771万株に達しました[1]。
前日の市場状況
前日の4月7日は世界的に株式市場が大幅下落しており、日経平均株価は264円の下落（-7.83%）を記録していました。この日はプライム市場の銘柄のうち、値上がりしたのはわずか6銘柄、値下がりが1622銘柄、変わらずが9銘柄という極端な売り優勢の展開でした[2]。米国市場も大幅下落しており、ダウ平均は2231ドル（-5.50%）、ナスダックは962ポイント（-5.82%）下落していました[2]。
市場反発の背景
4月8日の市場反発の主な要因としては、前日の米国ハイテク株の持ち直しが挙げられます[1]。前日の世界的な株安の原因となった中国の報復措置（レアアースの輸出規制など）への過度な警戒感が和らいだことも、買い戻しの動きを促した可能性があります。特に半導体関連銘柄を中心に幅広いセクターで買い戻しの動きが見られました[1]。
個別銘柄の動き
前日に大幅下落した銘柄の中から、4月8日に反発した銘柄も見られました。前日の市場では非鉄金属セクターが最も大きな下げ（-13.57%）を記録していましたが、藤倉や古河電工などのストップ安銘柄にも反発の動きが見られました[2]。また、前日には高配当株も売られる展開となっていましたが、配当利回りの高い銘柄にも買い戻しの動きがありました。
為替・債券市場
為替市場では、前日4月7日時点で1ドル=145円56銭前後で推移していました[2]。日本の10年物国債利回りは低下し、1.17%台で推移していました。一方、米国の10年物国債利回りは3.9%台で推移していました[2]。
今後の市場見通し
急反発した4月8日の市場ですが、今後も国際情勢、特に米中の貿易関係や金融政策の動向に左右される可能性が高いと見られています。前日のVIX指数（恐怖指数）は45.31と非常に高い水準に達しており[2]、市場の不安定性を示しています。今週は米国のCPI（消費者物価指数）の発表や消費者信頼感指数の発表などが予定されており、これらの経済指標が今後の市場動向に影響を与える可能性があります。
市場の特徴的な動き
セクター別パフォーマンス
4月7日には全面安の展開となり、業種別では非鉄金属が最大の下げ（-13.57%）となっていました[2]。一方で比較的下げ幅が小さかったのは食料品セクター（-4.73%）でした[2]。これは内需株、特に食品や陸運などの分野が相対的に貿易摩擦の影響を受けにくいと見られたためです。4月8日には特に前日大きく売られた半導体関連株を中心に買い戻しの動きが強まりました[1]。
企業の決算・IR情報
4月8日前後には、複数の企業が決算情報やIR情報を発表しています。AG情報は52%の増益、クリエイトSDが5%の増益、ウェザーニュースが11%の業績修正で最高予想を上方修正、小島が48%の業績修正で通期も増額となりました[2]。また、薬王堂ホールディングスは5%増で3期連続最高益、前期配当を1円増額し今期も1円増配を予定しています[2]。
自社株買いの動き
一部の企業では自社株買いの発表も見られました。JKホールディングスは200万株（6.92%）、18億円の自社株買いを発表し、みずほフィナンシャルグループは4500万株（4.57%）、230億円の自社株買いを発表しました[2]。このような自社株買いの動きは、株価下支え要因となり得ます。
結論
2025年4月8日の日本株式市場は、前日までの世界的な株安から一転して急反発する展開となりました。特に半導体関連株などが買い戻され、日経平均株価は1876円高の3万3012円58銭で取引を終えました[1]。ただし、これが反発の始まりなのか、一時的な戻りに過ぎないのかは、今後の国際情勢や経済指標の発表を見極める必要があるでしょう。特に米中関係の動向や、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策が引き続き市場の方向性を決める重要な要素となると考えられます。投資家は引き続き、国際情勢に関するニュースや経済指標の発表に注意を払う必要があるでしょう。
Citations:
[1] https://www.tokyo-np.co.jp/article/397118
[2] https://www.youtube.com/watch?v=W489X0rqnCE
[3] https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250408/k10014773011000.html
[4] https://www.youtube.com/watch?v=6u0ss90HoZ0
[5] https://www.smd-am.co.jp/market/shiraki/2025/devil250408gl/
[6] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/D5KHZBIEQRISFHBC7QWG4HCBFQ-2025-04-08/
[7] https://www.nikkei.com/marketdata/ranking-jp/market-cap-high/
[8] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/MFEVDN3UNFOVLDDVG4YD4QYNEA-2025-04-08/
[9] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL082UITY5A400C2000000/
[10] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL080XJ0Y5A400C2000000/
[11] https://www.ebara.co.jp/corporate/newsroom/release/ir/detail/__icsFiles/afieldfile/2025/04/08/202500408RS_JN.pdf
[12] https://www.nikkei.com/nkd/disclosure/tdnr/20250403508268/
[13] https://www.dna-chip.co.jp/news/wp-content/uploads/2025/04/press215.pdf
[14] https://www.nikkei.com/markets/company/sys/redirect_dis.aspr?ano=f98kcg&t=https%3A%2F%2Fwww.nikkei.com%2Fnkd%2Fdisclosure%2Ftdnr%2F20250404508800%2F
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