暴落だーーーーーーーーーーーーーーーー
暴落だよーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
マジでとどまることを知らない。
こえーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
今日もタチの悪いことにリバウンドからの、また下げ、なんだよね。欲張らなくて良かったー。
今日は日経レバでデイトレしました。前場は簡単だったな。買えば上がってました。
注文123件、約定143件、利益金額合計26,900円、損失金額合計0円、実現損益合計+ 26,900円
今日はプラスで終われましたが、金曜日の損失には全然届きません😭
それと今日もフジクラが大下げでした。1ヶ月くらいで高値の半分くらいの値段になっちゃった。過去最高益とか出してるのにさ。怖すぎでしょ。
さて、いつものディープリサーチ↓
2025年4月7日 日本株式市場急落の状況
2025年4月7日の日本株式市場は大幅な下落となりました。日経平均株価は3日続落し、前週末比2644円00銭(7.8%)安の3万1136円58銭で取引を終えました。これは約1年5カ月ぶりの安値水準となっています[2]。取引中には一時2900円を超える下落場面もあり、市場全体に強い警戒感が広がりました[3]。この日の下落幅は日経平均株価の歴史の中で歴代3番目の大きさとなりました[2]。
急落の背景と要因
今回の株価急落の主な要因は、米中間の貿易摩擦の激化です。トランプ米政権による「相互関税」の発表に対し、中国が4月10日(木)から全ての米国製品に34%の追加関税を課すという報復措置を発表したことが市場心理を一段と悪化させました[1][2]。この発表は前週末にあり、それを受けて米国株式市場ではダウ平均が過去3番目の下げ幅を記録するなど、主要な株価指数がそろって5%以上の大幅下落となっていました[4]。
市場関係者によると、トランプ米政権の関税引き上げに対しては事前に警戒感があったものの、相互関税発表直前まで自国や世界経済への悪影響が大きい関税の引き上げに対する懐疑的な見方が強かったことが今回のショック安の大きな要因と考えられています[1]。世界的な景気後退や企業業績悪化への懸念が一気に高まった形です。
市場の反応と取引の推移
日経平均株価は、取引開始から大きく値を下げ、前場（午前）終値は2188円安の3万1591円となりました[3]。午後の取引でもさらに売りが進み、一時は3万1000円を割り込む場面もありました[4]。最終的には3万1136円58銭で取引を終えています[2]。
市場関係者からは「想定以上の下げにパニック売りも出ている」との声が聞かれ、日本市場もしばらく混乱が続くとの見方が示されています[4]。特に懸念されるのは、先週1週間ですでに3300円以上下落していた日経平均株価が、週明けの7日も大幅な下落となったことで、投資家心理がさらに悪化する可能性があることです[4]。
専門家の見方と今後の展望
大和アセットマネジメントは、今回の急落について「短期的には過度な悲観で売られ過ぎの感がある」と分析しています[1]。同社は、以下の理由からセリング・クライマックス（売り一巡）が近いと想定しています：
- トランプ米政権の関税の全容やそれに対する各国の対応が明らかになりつつあり、不透明感の解消が見込まれること
- トランプ米政権との交渉の余地があること
- トランプ米政権も経済や支持率に悪影響の大きい株価の下落を望んでいないと思われること
- 関税引き上げと同時進行している大規模な減税やエネルギー価格の下落など、景気へポジティブに働く要因を市場は軽視していること
- リーマンショックや新型コロナショック時とは異なり、決定的な景気悪化の証拠が現状では見られないこと[1]
為替市場と政府の反応
円相場も影響を受けており、リスク回避などからドルを売る動きが広がっています。先週末には一時、1ドル=144円台半ばまで円高が進行し、7日午前9時の時点では1ドル=145円台前半で推移していました[4]。
政府からは加藤大臣が「冷静な判断を」と投資家に呼びかけており[5]、過度な市場の混乱を懸念する姿勢を示しています。急激な市場変動に対して政府も注視している状況です。
まとめと今後の見通し
2025年4月7日の日本株式市場は米中貿易摩擦の激化を受けて大幅な下落となりました。日経平均株価は7.8%安と大きく値を下げ、一時は3万1000円を割り込む場面もありました。背景には中国による米国製品への34%追加関税という報復措置の発表があり、市場では世界的な景気後退への懸念が強まっています。
一部の市場関係者は売られ過ぎの状態にあるとの見方を示していますが、当面は不安定な相場展開が続くと予想されています。投資家にとっては、冷静な判断が求められる局面といえるでしょう。今後、米中間の交渉の進展や各国の経済対策などが市場のカギを握ることになりそうです。
Citations:
[1] https://www.daiwa-am.co.jp/specialreport/market_letter/20250407_02.pdf
[2] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB070HM0X00C25A4000000/
[3] https://www.yomiuri.co.jp/economy/20250407-OYT1T50032/
[4] https://www.youtube.com/watch?v=gBynF9HVVUE
[5] https://www.youtube.com/watch?v=9EvCgT7bXkQ
[6] https://mainichi.jp/articles/20250407/k00/00m/020/077000c
[7] https://advance.quote.nomura.co.jp/meigara/nomura2/qsearch.exe?F=users%2Fnomura%2Ftse
[8] https://www.youtube.com/watch?v=R1u1cWQHjvI
[9] https://mainichi.jp/articles/20250407/k00/00m/020/017000c
[10] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/SIA442MIAFMEJFPB3XS2EXQGXU-2025-04-07/
[11] https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/cc8ff5fbcca5337791cc3608ea2d26ddf854c6b7
[12] https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202504071005
[13] https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202504070841
[14] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL070G4TX00C25A4000000/
[15] https://www.youtube.com/watch?v=qy6bvTBRPWM
[16] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB070LJ0X00C25A4000000/
[17] https://www.jpx.co.jp/markets/equities/summary/index.html
[18] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/2MYLH6AT5ZOMLK2JSDIGQIVZGQ-2025-04-07/
[19] https://jp.reuters.com/economy/WGW5UPML5ZIMRITH7MJSUMAHP4-2025-04-07/
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