おい〜〜〜〜〜〜〜
まじでやりおった。トランプさん、まじで関税発動しおった。
本気じゃないよね？やるにしてもそこまでの数字じゃないよね？
と思ったら、まじでやってきた。
というわけで、日経暴落！先物では2000円マイナスとかでしたが、先物と比べるとそこまで下げませんでした。明日がどうなるわからないけれど。
にしてもフジクラとか古河電工が下げすぎ。マイナス9％超えてたからね。いやいや、どこまで下げるのよ。さすがに上げるだろ！と思ってデイトレしちゃったじゃんか！まじで危なかった。最後にちょっと上げてくれて助かりましたわ。
注文193件、逆上202件、利益金額合計47,930円、損失金額合計− 27,400円、実現損益合計+ 20,530円
プラスで終われて良かった😮💨
では今日の日本市場のディープリサーチ↓
2025年4月3日の日本株式市場：トランプ関税発表で大幅下落
日本株式市場は2025年4月3日、トランプ米大統領による「相互関税」の発表を受けて大幅に下落しました。日経平均株価は前営業日比989円94銭安の3万4735円93銭で取引を終え、朝方には一時1600円を超える下落を記録しました[1]。この下落は2025年最大の下げ幅を更新し、市場心理は「陰の極」にあるとの見方が広がっています[4]。
主要指数の動向
日経平均株価は取引開始直後から全面安となり、前場序盤には1623円安の3万4102円00銭まで下落し、節目となる3万5000円を割り込みました[1][3]。午前の終値は前日比1052円18銭安の3万4673円69銭でした[2]。売りが一巡した後は下げ幅を縮め、後場は小動きとなり、大引けにかけてはやや値を戻す展開となりました[1]。
東証株価指数（TOPIX）は3.08%安の2568.61ポイントで取引を終了し、プライム市場指数も3.09%安の1321.97ポイントとなりました[1]。東証プライム市場の売買代金は5兆9136億7700万円に達し、市場全体で活発な取引が行われました[1]。
トランプ関税発表の衝撃
市場の大幅下落の直接的な原因は、トランプ米大統領が発表した「相互関税」政策でした。アメリカに高い関税率を課す国・地域に同水準の関税を適用するという内容で、日本には24%の関税率が設定されることが判明しました[1]。この数字は市場予想を上回る高い数値と受け止められ、日本経済への悪影響を懸念する声が広がりました[2]。
T&Dアセットマネジメントのチーフ・ストラテジスト兼ファンドマネージャーの浪岡宏氏は「事前にコンセンサスが形成されていたわけではないが、厳しい内容で、リスクオフ的な売り圧力が強まった」と分析しています[1]。為替市場でも円高が進行し、一時147円半ばまで約2円の円高となりました[4]。
セクター・銘柄別の動向
東証33業種では、陸運と医薬品を除く31業種が値下がりし、特に銀行、海運、証券、商品先物取引などの下げが目立ちました[1]。「世界経済の不透明感から日銀の利上げ観測が後退し、銀行株の売りが強まった」との声が外資系証券アナリストから聞かれました[1]。
個別銘柄では、金融セクターの下落が顕著で、みずほフィナンシャルグループ、りそなホールディングス、三菱UFJフィナンシャル・グループが大幅安となりました[1]。地方銀行も軟調で、名古屋銀行や北洋銀行は8%を超える下げとなりました[1]。
主力株では、トヨタ自動車が5%超の下落、任天堂が3%超安となりました[1]。任天堂は前日に「ニンテンドースイッチ2」を2025年6月5日に発売すると発表していましたが、関税への懸念が優先された形です[1]。一方、三菱商事は自社株買いや増配など株主還元策を発表し、1%超の上昇となりました[1]。
市場の反応と取引状況
プライム市場の騰落数は値上がり169銘柄（10%）に対し、値下がりが1448銘柄（88%）と圧倒的多数となり、変わらずは20銘柄（1%）にとどまりました[1]。このことからも、市場全体が大きな売り圧力に直面していたことがわかります。
新興株式市場も軟調で、東証グロース市場250指数は1.31%安の626.75ポイントと、6日連続の下落となりました[1]。全体的に内需関連銘柄の方が比較的買われやすいとの見方もあり、関税の影響が少ないセクターへの資金シフトの動きも見られました[1]。
経済的影響と今後の見通し
今回の関税強化により、日本の輸出産業、特に「稼ぎ頭」とされる北米向け自動車輸出への影響が懸念されています[2]。日本のGDP（国内総生産）が最大2%程度押し下げられるという試算も出ており、既に物価高に苦しむ家計にさらなる負担がかかる恐れがあります[2]。
市場関係者からは「世界経済の停滞懸念が強まった。今後、各国の交渉内容が注目されるが先行きは不透明だ」との声が聞かれました[2]。一方で、「今後の交渉次第では関税が緩和される可能性もあり、株価は次第に戻りを試すのではないか」（浪岡氏）という見方もあります[1]。
結論
2025年4月3日の日本株式市場は、トランプ政権による対日関税24%の発表という大きなショックを受けて大幅に下落しました。特に金融セクターや輸出関連銘柄が売られる展開となり、市場全体に強い警戒感が広がりました。日経平均は前営業日比989円94銭安の3万4735円93銭で取引を終え、TOPIXも3%超の下落となりました。
今後は各国との交渉過程や実際の関税導入による経済への影響が注目されますが、世界的な貿易摩擦の激化懸念から、しばらくは不安定な相場展開が続く可能性があります。また、これらの動きが日本経済に与える影響として、GDP押し下げや家計負担増大など、中長期的な懸念材料が浮上してきています。
Citations:
[1] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/K753XDDOIJJ3RFKWRLSN5SKU4I-2025-04-03/
[2] https://www.fnn.jp/articles/-/852253
[3] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB02CMH0S5A400C2000000/
[4] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/IJOVD3QIHZJJZAL4PO54H4UXLQ-2025-04-03/
[5] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/MEROKZPFSZICTGAUENLDFTEILU-2025-04-02/
[6] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL034HU0T00C25A4000000/
[7] https://www.fnn.jp/articles/-/852327
[8] https://www.youtube.com/watch?v=7wi-5lEcB9g
[9] https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/f9c01b4de26b734a70b54f099f35788ea129ddfe
[10] https://www.youtube.com/watch?v=YZlfMLnPV7A
[11] https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202504030814
[12] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL030C50T00C25A4000000/
[13] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL030RC0T00C25A4000000/
[14] https://www.youtube.com/watch?v=mntGfKsbMi0
[15] https://www.fnn.jp/articles/-/852359
[16] https://www.nikkei.com/prime/veritas/article/DGXZQOUB035AG0T00C25A4000000
[17] https://news.ntv.co.jp/category/economy/0385a97d1078466c856a46f480ee715f
[18] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/RDGTPL3R4RIZRL3GNRPHHDUV7E-2025-04-03/
[19] https://373news.com/news/national/detail/2025040301001043/
[20] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL034HF0T00C25A4000000/
それと下げ続けているフジクラについてもディープリサーチで調べてみました↓
フジクラ・古河電工の株価下落分析と今後の展望：AI需要と新事業の可能性
フジクラ（5803）と古河電気工業（5801）は2025年4月現在、中国発AI「DeepSeek」の台頭による市場の警戒感を背景に、継続的な株価調整局面を迎えています。フジクラは2024年に6倍近い急騰を記録した後、2025年1月のDeepSeek関連ニュースを契機に27%下落し、3月時点でPBR4.5倍という過熱感が指摘されていました[1][3][4]。古河電工も同様に、2025年3月には26%の下落を記録し、P/Sレシオ0.3倍と業界平均（0.7倍）を下回る水準での取引が続いています[2][4]。この下落傾向の背景には、AIインフラ需要の先行き不透明感とバリュエーション調整の双方が作用している状況です。
現在の株価下落の構造的要因
AIインフラ需要の再評価と中国企業の台頭
両社の株価下落の直接的要因は、2025年1月に中国で発表された生成AI「DeepSeek」の技術革新にあります。このAIプラットフォームは従来の10分の1のコストで同等性能を実現したとされ、データセンター向けGPU需要の減少懸念が市場に広がりました[1][4]。特にフジクラの主力製品である光ファイバーケーブル需要が、AI開発スピードの加速により短期間で飽和状態に達する可能性が指摘されました[1][4]。
古河電工の場合、2024年後半から2025年初頭にかけてEV向けワイヤーハーネス需要をてこに3週間で1.8倍の株価上昇を記録していましたが、AI関連需要の減退懸念が重なり調整局面に入りました[3][4]。特に同社の2025年3月期通期予想が業界平均成長率4.5%を下回る1.1%増収見込みである点が、市場の失望感を増幅しています[2]。
バリュエーション調整の必要性
フジクラのPBR4.5倍は業界平均（約1.2倍）を大きく上回り、過去最高益更新にもかかわらず過剰評価との見方が強まっていました[3][5]。一方、古河電工のP/Sレシオ0.3倍は割安感を示すものの、アナリスト予想の低い収益成長率（年率1.1%）が乖離を生んでいます[2]。この状況は、市場が両社の将来キャッシュフロー生成能力を再評価する過程にあることを示唆しています。
今後の株価回復要因
データセンター需要の持続可能性
マッキンゼーの調査によれば、世界のデータセンター需要は2030年まで年平均22%成長が見込まれており、DeepSeekの影響はあくまで短期調整要因と位置付けられます[1]。フジクラが供給する大容量光ファイバー（800G対応製品）は、AI処理に必要なデータ転送速度を確保するため、中長期的な需要拡大が確実視されています[1][5]。実際、ソフトバンクやOpenAIが発表した5,000億ドル規模のAI投資計画は変更されておらず、インフラ整備需要は継続するとの見方が専門家の間で優勢です[1][4]。
EV・エネルギー分野の新規需要
古河電工の強みであるEV用高圧ケーブル需要は、2025年時点でガソリン車比4倍の銅使用量が必要とされ、世界的なEV普及率30%到達を背景に堅調な成長が見込まれます[3][5]。さらに両社とも核融合発電向け超電導材料の開発を進めており、2030年代の実用化を目指した政府プロジェクトへの参画が期待されています[1][5]。これらの新規事業が収益の多角化につながる可能性があります。
財務体質の改善と株主還元
フジクラのROE16%は業界トップ水準であり、2025年3月期の過去最高益更新に伴い、配当性向の更なる向上が期待されます[1][3]。古河電工も2024年度中間決算で赤字から黒字転換を果たし、期末配当を60円から90円へ50%増配するなど、株主還元姿勢を明確化しています[3]。両社とも自己資本比率の改善（フジクラ45%、古河電工38%）が進み、財務基盤の強化が下落局面での底支え要因となり得ます[1][2]。
リスク要因と市場心理
銅価格変動の影響
EV需要拡大に伴う銅価格高騰（LME3カ月先物がトン当たり9,800ドル）は、両社の原材料コストを14%押し上げる要因となっています[3][5]。特に古河電工の電線事業は売上高の60%を占めるため、銅価格の変動が収益性に直結する構造的脆弱性を抱えています[2][5]。
技術競争の激化
中国企業による光ファイバー技術の追い上げが顕著で、華為技術（Huawei）が発表した新型光ケーブルは従来品比20%のコスト削減を実現しています[1][5]。これに対し、フジクラの研究開発費比率（売上高3.2%）が業界平均を下回る点が、中長期的な競争力維持の観点で課題として指摘されています[1][5]。
今後の株価推移シナリオ
短期的（3-6ヶ月）には、DeepSeek関連の不安心理が完全に払拭されるまで続く調整圧力が予想されます。特にフジクラのPBRが3.5倍（業界平均の3倍）、古河電工のP/Sレシオ0.4倍（業界平均0.7倍）近辺まで下落する可能性があります[2][3][5]。
中期的（1-2年）には、2025年度下半期のデータセンター受注動向が鍵を握ります。米国主要クラウド事業者（AWS、Google Cloud）の設備投資計画が前年比15%増を維持すれば、フジクラの株価は6,000円台、古河電工は2,800円台まで回復する可能性があります[1][3][5]。ただし、EV需要の伸び悩みや銅価格の急騰が発生した場合、想定回復ペースが1-2四半期遅れるリスクがあります。
長期的（3-5年）には、核融合関連技術の実用化進展が株価の再評価を牽引すると予測されます。政府のグリーン成長戦略において、超電導材料市場が2035年までに5兆円規模に拡大する見込みから、両社の技術ポートフォリオ評価が高まるシナリオが想定されます[1][5]。この場合、フジクラは10,000円、古河電工は4,500円台への上昇が技術的要員によって可能となります。
投資戦略の考察
現時点での投資判断においては、以下の3点が重要な考慮事項となります：
- バリュエーション適正化のタイミング：フジクラのPBRが3倍、古河電工のP/Sレシオ0.4倍を下回った場合、テクニカル的な買いシグナルと判断されます[2][3][5]。
- 四半期決算の動向：2025年6月期第1四半期決算で、データセンター向け受注高が前年比20%以上を維持できるかどうかが重要視されます[1][4]。
- 技術開発の進捗：核融合向け超電導材料の実用化テスト結果（2025年末予定）がポジティブな場合、株価先行きを大きく好転させる要因となります[1][5]。
これらの要素を総合的に判断すると、現段階では「保有継続」が妥当ですが、新規購入については技術面・基本面的な指標が改善傾向に転じてからの参入がリスク管理の観点で推奨されます。特に、フジクラのRSI（14日）が30割れ、古河電工のPERが10倍を下回った場合、バリュエーション面での割安感が強まるとの見方が専門家の間で共有されています[2][5]。
Citations:
[1] https://kabu.bridge-salon.jp/fujikura-future/
[2] https://simplywall.st/ja/stocks/jp/capital-goods/tse-5801/furukawa-electric-shares/news/cf5539845c1a5ece
[3] https://www.moomoo.com/ja/community/feed/ai-4-3-2-7-113540886757382
[4] https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202501270506
[5] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC28AHE0Y2A920C2000000/
[6] https://www.fujikura.co.jp/newsrelease/management/__icsFiles/afieldfile/2016/04/25/newsrelease20160425_1_1.pdf
[7] https://jp.investing.com/news/analyst-ratings/article-93CH-998024
[8] https://toyokeizai.net/articles/-/161821?display=b
[9] https://minkabu.jp/news/4062699
[10] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC019E50R01C23A1000000/
[11] https://toyokeizai.net/articles/-/161821
[12] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC202RV0Q4A221C2000000/
[13] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB305KX0Q4A730C2000000/
[14] https://minkabu.jp/news/3979199
[15] https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202503270554
[16] https://www.youtube.com/watch?v=bELLtOlZcpk
[17] https://www.mag2.com/p/money/1459306
[18] https://tsubame104.com/archives/60699
[19] https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202501220510
[20] https://chartnavi.com/brand/code/_5803/
[21] https://jp.investing.com/news/stock-market-news/article-972451
[22] https://www.nikkei.com/nkd/company/us/GLW/news/?DisplayType=1&ng=DGXZQOUC202RV020122024000000
[23] https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/6050245072005b6b6bffbae24af0f6f8e7abe6e7
[24] https://www.nikkei.com/nkd/company/article/?DisplayType=1&ng=DGXZQOUC202RV0Q4A221C2000000&scode=5803
[25] https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202501060216
[26] https://finance.yahoo.co.jp/quote/5801.T
[27] https://minkabu.jp/stock/5803
[28] https://kimamev.com/compare/wire/
[29] https://kabutan.jp/stock/news?code=5801&nmode=1&page=8
[30] https://kabuyoho.jp/reportTarget?bcode=5801
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