先物を見ていたら今日も下げるのか…？と不安になりましたが、今日は上げました。
ただ、15時ごろに急に下げてマイ転して、「やべ、やっぱり下がるんかい！」と思って損切りしたら、結局あげるっていうね。はぁー損切りした日は、リバウンドするっていうねぇ。こういうのが重なると辛い😭
今日はフジクラと日経レバでデイトレしました。
注文99件、約定111件、利益金額合計15,630円、損益金額合計− 5900円、実現損益合計+ 9730円
はー、マイナス5900円が無駄だった。でも必要な損切りということにしておこう。損切りに慣れていこう。
さて、いつものディープリサーチ↓
2025年4月2日の日本株式市場分析レポート
2025年4月2日の東京株式市場は、米国発の材料に振り回されながらも、最終的には小幅高で取引を終えました。日経平均株価は前日比101円高の3万5725円で取引を終了し、朝方の下落から持ち直す展開となりました[3]。市場はトランプ大統領が翌日に予定している関税政策の発表を前に様子見ムードが強く、一進一退の値動きが特徴的でした。
主要指数の動向
日中の値動き推移
日経平均株価は寄り付きから前日終値近辺で推移したものの、序盤には米景気指標の軟化を受けて一時200円近く値下がりする場面も見られました[3]。その後、米国市場でのハイテク株の反発を好感した買い戻しが入り、前場終了時点では前日比15円33銭高の3万5639円81銭となりました[4]。
TOPIXは前場終了時点で2644.63ポイントとなり[4]、午前10時30分時点では一時15.83ポイント安の2645.90ポイントで推移していました[1]。指数は銀行株など一部セクターの下落に押され、午前中はマイナス圏での取引が続きました。
出来高状況
東証プライム市場の午前中の売買高は6億757万株、売買代金は1兆3752億1400万円となりました[1]。市場の流動性は、翌日に控えたトランプ関税の発表を前に若干抑制される形となり、投資家は積極的な売買を控える傾向が見られました。
セクター別動向
半導体・テクノロジー関連
半導体関連株を中心に買い注文が先行しました[4]。前日の米国市場でハイテク株が買われたことが、日本の半導体・テクノロジーセクターにポジティブな影響を与えました[1]。ただし、トランプ大統領が半導体にも25%程度の関税を課す考えを示していることから[5]、セクター全体としては慎重な値動きも見られました。
金融セクター
銀行株は市場全体の押し下げ役となりました。特に三菱UFJフィナンシャルグループは2%近い下げとなり[1]、金融セクター全体に売り圧力がかかりました。金融株の下落は、米国の景気指標の軟化に伴う長期金利の低下懸念が背景にあると見られます。
自動車・防衛関連
トヨタ自動車は小幅に下落しました[1]。これはトランプ大統領が25%程度の自動車関税について翌日に発表する意向を示していることが影響しています[5]。一方、防衛関連株は川重や三菱重などが堅調に推移し、ノルウェー政府系ファンドの投資解禁の思惑が広がりました[3]。
注目個別銘柄の動き
ソフトバンクグループの下落
ソフトバンクグループは2%ほど下落し、日経平均のマイナス寄与度でトップとなりました[1]。株価は年初来安値を更新し、AI分野への大型投資の方針を受けて格付け会社が財務負担に対する警戒感を強めたことが売り材料となりました[1][3]。特に米オープンAIへの巨額出資に対するネガティブな見方が広がっています[3]。
IHIの反発
IHIは大幅に反発しました。「A320neo」向け新エンジンが型式承認を取得したことが好感されました[3]。航空機エンジン関連のポジティブなニュースが株価を押し上げる要因となっています。
その他の注目銘柄
KDDI、医薬品銘柄、ゲーム関連銘柄にも売りが先行しました[1]。一方で、QPS研究所やSHIFTなども市場の注目を集めました[3]。平田機工については、世界の大手メーカーの生産設備を作る「工場をつくる工場」としての事業に注目が集まりました[3]。
市場心理と今後の展望
トランプ関税への警戒感
市場全体としては、トランプ大統領が日本時間の翌日早朝に総合関税の詳細を発表することから、積極的な売買を控える展開となりました[1]。当初の発表予定より1日延期されたことで一段の売りは抑制されましたが[3]、自動車や半導体、医薬品への25%程度の関税が課される可能性への警戒感が強く残りました[5]。
テクニカル面の分析
チャート面では、日経平均株価が昨年9月のザラバ安値（3万5247円）に接近したことで、目先は反発に転じやすい状態となっています[3]。3万5000円台前半は買いの入りやすいゾーンとして意識されており、これが下値を支える要因となっています。
背景となる市場環境
4月は企業の自社株買いが月別で最も少ない月であるため[2]、市場のサポート要因が弱いことも市場動向に影響を与えています。前年度の日経平均株価は4751円（11.8%）下落し、3年ぶりの年度下落となりました[2]。海外投資家の売り越し傾向も市場心理に影響を与えています。
結論
2025年4月2日の日本株式市場は、トランプ大統領の関税政策発表を控えた様子見ムードが強い中でも、最終的には小幅高で終了しました。米国のハイテク株反発を好感した買いと、関税への警戒感からの売りが交錯する展開となりました。翌日に予定されている関税政策の詳細発表に対する警戒感は根強いものの、「材料出尽くし」となる可能性も意識され、市場は比較的冷静な対応を見せています。今後は、関税発表の詳細内容と、それに対する企業や他国政府の反応が市場動向を左右する重要な要素となりそうです。
Citations:
[1] https://www.youtube.com/watch?v=iE5JJ8DOyAY
[2] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL31AYATR30C25A3000000/
[3] https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/fd68a3b90c7dd69e25b3020002e05f604d5fb8f7
[4] https://www.fnn.jp/articles/-/851595
[5] https://www.nikkoam.com/files/market/longterm1/monthly-market.pdf
[6] https://minkabu.jp/news/4189290
[7] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/OV7VZXXFVNPULAWGTNG4UFDHHY-2025-04-02/
[8] https://www.smd-am.co.jp/market/japan/
[9] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL025MX0S5A400C2000000/
[10] https://www.youtube.com/watch?v=1KUXoKV3pCA
[11] https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/monthly/index.html
[12] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/WWEV47FNMNO6VCVSGV4PXTACWI-2025-04-02/
[13] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL021000S5A400C2000000/
[14] https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/price/index.html
[15] https://kabushiki.jp/news/689424
[16] https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/GUBPLYUGTZKDTI7NDNQF7CFO3I-2025-04-02/
[17] https://www.smbc.co.jp/kojin/money-viva/money-news/0042/
[18] https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL020NX0S5A400C2000000/
[19] https://www.youtube.com/watch?v=ysh5KEF1sl0
[20] https://www.smbctb.co.jp/rates_reports/pdf/global_research_monthly.html
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