今週も始まりましたー。
なんとも言えない相場。上げて始まったのだけれど、そこからズルズル下げてマイ転するっていう。微妙ですなー。
本日も古河電工でデイトレしました。
注文27件、約定16件、利益金額合計16,300円、損失金額合計− 800円、実現損益合計+ 15,500円
少ない注文ですが、1万円以上稼ぐことができたので満足。これくらいだとストレスもありませんから、疲れませんな。
午後はズルズル下げていきそうだったので取引しませんでした。下がりそうと分かっていれば空売りっていう選択肢もあるのですが、空売り入れちゃうとそれはそれで疲れちゃうんですよね。ってことで、基本は空売りはあんまりしたくない派。
為替は149.5円といい感じの円安になっているのですが、株価に反映されませんねぇ。為替と株価があんまり関係してない相場です。って、円高になったらしっかり株価に反映されるのでしょうけれど。
ではいつも通りのまとめ↓
2025年3月24日の日本の株式市場のまとめ
ギャル風
やばたん！日経平均株価、またまた下がっちゃって3日連続のマイナス✨ トランプ氏の関税政策がモヤモヤで、みんな売りがちムードだったのかもね～😅
✨ 市場のノリ
日経平均は68.57円（-0.18%）マイナスの3万7608.49円でフィニッシュ！朝は米株の流れでちょい上がったけど、結局方向感なくダラダラ下がっちゃった感じ～😒 TOPIXも13.28ポイント安の2790.88！
プライム市場もグダグダで、値下がり銘柄1104、値上がりはたったの475。うちらの推し銘柄、大丈夫！？😱
✨ 主要銘柄のアゲサゲ
ぶち上げたのはソフトバンクG（SBG）、日経平均を47.15円も押し上げ！さすが～🚀 住友不動産、リクルート、良品計画、TDKもイケイケだったよ～
逆に、アドバンテストは日経平均を24.46円も押し下げちゃってヤバみ…。東京エレクトロン、KDDI、ファナック、テルモも撃沈モードだった😔
✨ 業種別の元気度
不動産、繊維、非鉄金属、海運業がちょい強め～！医薬品も前場は頑張ってたね💉 でも、銀行、機械、鉄鋼はガチ弱で沈没…😶🌫
✨ 市場のムード
やっぱりトランプ氏の関税政策が謎すぎて、みんなビビってる感あった！✨ でも、4月2日からの相互関税がワンチャン除外されるかもって話もあって、どうなることやら～🙊
✨ これからどうなる？
期末の配当取り終わったら、みんな来期の業績予想にシフトしそう！でも、4月は日経平均3万8571円くらいが天井って予想もあるし、あんまり期待しすぎもキケン！？😉
あと、今週は米3月PMI、米消費者信頼感指数、米個人消費支出とかの発表あるし、そこらへんの動きも要チェックだよ～！🚀
真面目バージョン
2025年3月24日の日本株式市場は、トランプ前米大統領の関税政策に対する不透明感が重荷となり、日経平均株価は3営業日連続で下落しました。
市場概況
日経平均株価は前週末比68.57円（-0.18%）安の3万7608.49円で取引を終了しました。朝方は米国株市場の上昇を受けて買いが先行しましたが、その後は材料不足により方向感に欠ける展開となり、最終的には下落となりました。東証株価指数（TOPIX）も13.28ポイント安の2790.88となっています。
プライム市場では値下がり銘柄が1104と、値上がり銘柄（475）を大きく上回りました。
主要銘柄の動向
日経平均株価を押し上げた銘柄のトップはソフトバンクグループ（SBG）で、47.15円の押し上げ効果がありました。続いて住友不動産、リクルート、良品計画、TDKが続きました。
一方、日経平均を押し下げた銘柄のトップはアドバンテスト（-24.46円）で、東京エレクトロン、KDDI、ファナック、テルモがこれに続きました。
業種別の動向
業種別では、不動産業、繊維製品、非鉄金属、海運業が上昇。一方、銀行業、機械、鉄鋼が下落しました。特に銀行業は前場の段階から弱い動きが続いていました。
市場に影響を与えた要因
市場の重荷となったのは、トランプ前大統領の関税政策を巡る不透明感です。一方で、4月2日から導入予定の相互関税において、一部の貿易黒字国が関税除外される可能性も報じられ、市場の期待感につながる場面もありました。
また、3月決算銘柄の配当権利取りが相場の下支えとなったものの、それ以外に大きな買い材料がなく、市場は方向感を欠く展開となりました。
今後の見通し
期末配当取りが一巡した後は、来期の業績を織り込む展開となる見込みですが、トランプ前大統領の政策次第で先行きは不透明です。4月相場については、日経平均3万8571円（200日移動平均線）が上値の目安との見方もあります。
今週は、米3月PMI（24日）、米3月消費者信頼感指数（25日）、米2月個人消費支出（28日）などの重要な経済指標の発表が予定されており、これらが市場の方向性を決定する要因となる可能性があります。
今後の市場の動向には引き続き注意が必要です。
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