2025年3月4日デイトレ記録【プラス16,210円】

おはぎゃー

まさにトランプ相場！

やっぱり関税はそのまま発動！

それを受けてか、日本株は超下落。なんで昨日あげたん？😭

注文127件、約定121件、利益金額合計42,210円、損失金額合計− 26,000円、実現損益合計+ 16,210円

はー、後場からリバウンドするんだったらずっと持っておけば良かったんだよなー。でもそれができない。怖いもんな。マジで先が読めない相場。正直、触りたくない。怖い。でも、ここで触らずしてデイトレレベルがアップしないと思ってるんで、頑張って触る！ストレスMAX

日経平均はマイナス900円とか下げて36,800円付近まで行きましたが、そこから徐々にリバウンドしていき最終的にはマイナス454.2円(− 1.20%)の37,331円と、37,000は超えてきました。

ドル円は149.4円。

今日はさすがに東証リート指数も下げて、マイナス16.4円(− 0.98%)の1671円でした。

三菱重工が強い。防衛関連が強い。トランプさんとゼレンスキーさんの対談を受けて、これからは自分の国は自分で守らなくちゃなって言う考えが本格的に来たってことなんですかね。

+164.5円(+7.76%)の2285.5円。この試合でこの上げかー。すごすぎ。

買っておけばよかった三菱重工😭

三菱商事は− 34円(− 1.33%)の2528.5円。やっぱり下げますよね。

最近はデータセンター関連として三菱重工が下げたときはフジクラも一緒に下げていたのですが、今回は違います。三菱重工は上がり、フジクラは下げました。

− 394円(− 6.35%)の5808円。ディープシークショックの時よりも下げてるー。ギョエー。

もちろん古河電工も下げています。− 547円(− 8.78%)の5680円。古川電工なんか− 10%を超えた時もあったのでびびりました。

明日はどうなるの。怖いよ。マジで下手に持ち越せない。トランプさんの発言1つでガンガンに変わるもんな。はぁ、上げてる時に現物株を処分しておけばよかったわい😮‍💨

さて、perplexityのディープリサーチで今日の日本株の状況をまとめておきます↓

2025年3月4日の日本株市場レポート
市場パフォーマンスと取引概要
市場動向を左右する主要要因
セクターおよび個別銘柄のパフォーマンス
市場の文脈と将来展望
結論
トランプ大統領の関税政策はアメリカにとって良いのか
1. Citations:

2025年3月4日の日本株市場レポート

2025年3月4日、日本株式市場は世界的な貿易摩擦や為替動向への懸念が高まる中、大幅な下落を記録しました。日経平均株価は取引終了時に大きく下落し、この市場反応は、特にトランプ政権の保護主義的姿勢が強まる中、日本株が国際的な地政学的展開や貿易政策に対して一層敏感になっていることを示しています。

市場パフォーマンスと取引概要

日経平均株価は、前取引日から454.29円（1.20％）下落し、37,331.18円で取引を終えました。下落傾向は市場開始と同時に始まり、当初は253.46円下落して37,532.01円となりましたが、その後も一日を通じて損失が拡大しました。売り圧力は午前中の取引中に強まり、指数は一時1,000円近い下落に迫る場面もあり、日本企業の収益や経済成長に影響を与える可能性のある国際情勢について投資家の不安が高まっていることを反映しています。この大きな日中変動は、市場が国際的な展開に対してより敏感になっていることを示しています。

市場全体では、投資家が国際舞台での複数の懸念事項に反応し、広範な売りが見られました。外国人の短期トレーダーは株価指数先物の売りを大幅に増加させ、市場の下落圧力に寄与しました。全体的にネガティブな市場心理にもかかわらず、一部のディフェンシブ銘柄や特定のセクターは相対的な強さを示し、さらに深刻な市場下落を防ぐ助けとなりました。取引量は著しく増加しており、この日の動きが単なる短期的な価格変動ではなく、投資家の大幅な投資先の再配置を反映していることを示しています。

市場動向を左右する主要要因

今日の市場下落の主な要因は、トランプ政権による新たな関税政策の実施で、世界的な貿易摩擦と潜在的な経済減速に対する懸念が高まったことでした。具体的には、アメリカは本日3月4日からカナダとメキシコからの輸入品に25％の追加関税を課すと同時に、中国製品に対する既存の関税を10％から20％に引き上げました5。これらの積極的な貿易措置により、エスカレートする貿易戦争への懸念が高まっており、中国はすでに小麦やトウモロコシなど米国からの様々な輸入品に最大15％の追加関税を課すという報復措置を発表しています5。市場の反応は、こうした相互的な貿易障壁がグローバルサプライチェーンを混乱させ、特に日本のような輸出依存型経済にとって特に重要な意味を持つ、世界的な経済成長を鈍化させる可能性があるという懸念の高まりを反映しています。

為替の動きも今日の市場パフォーマンスに大きな役割を果たしました。日本円は米ドルに対して強くなり、これは伝統的に外国通貨から収益を本国送金する際に収益が減少する日本の輸出企業に圧力をかけます。この通貨のダイナミクスは、トランプ大統領が日本と中国の両国が貿易上の優位性を得るために通貨操作を行っていると公に批判したことでさらに複雑化しました4。これらのコメントにより、日本銀行が円安に対処するために予想よりも早く追加の利上げを実施するよう圧力をかけられる可能性があるという憶測が生まれ、潜在的に国内の金融環境を引き締める可能性があります。

地政学的リスクは、特にトランプ大統領がウクライナへの武器供給を一時的に停止するよう命じた後、市場の懸念にさらなる層を加えました。これにより、日本のアジアにおける戦略的地位に影響を与える可能性のある世界的な不安定さの増大と国際安全保障体制の潜在的変化について不安が高まりました。貿易摩擦、通貨圧力、地政学的不確実性が重なり、この取引日の市場の変動性に対する完璧な嵐が生み出されました。

セクターおよび個別銘柄のパフォーマンス

市場の下落は明確なセクターパターンを示し、グローバルな経済状況に最も晒されている産業が最も大きな売り圧力を経験しました。非鉄金属、石油関連企業、鉱業セクターは特に大きな打撃を受け、投資家が潜在的な世界経済の減速に照らして収益見通しを再評価しました。これらのセクターの脆弱性は、国際的な商品価格や貿易フローへの依存性に由来しており、現在の貿易摩擦環境下ではどちらも高まった不確実性に直面しています。

逆に、ディフェンシブセクターは広範な市場下落の中で相対的な回復力を示しました。製薬会社や保険会社は比較的安定したパフォーマンスを維持し、投資家は比較的予測可能な収益の流れと国内市場に焦点を当てたビジネスへの避難所を求めました。同様に、選ばれた防衛関連株は変化する地政学的景観の中で買い関心を引き付け、全体的にネガティブな市場センチメントにいくらかのカウンターバランスを提供しました。

個別銘柄レベルでは、市場スペクトル全体で顕著な動きが観察されました。ソフトバンクグループは5％以上の著しい下落を経験し、一方でテクノロジー重量株の東京エレクトロンは2％以上下落しました。セブン＆アイホールディングスも5％を超える大幅な下落を記録しました。一方、IHI、武田薬品、大日本印刷のような企業は比較的強さを示し、より絶縁されたビジネスモデルを持つか、より広範な市場懸念を相殺する特定の触媒を持つと認識されている企業への選択的な投資家関心を示唆しています。

市場の文脈と将来展望

今日の市場パフォーマンスは、年初に広がっていた日本株に対する楽観的な見通しからの大きな乖離を表しています。市場アナリストは以前、日経平均が2025年末までに45,000円に達する可能性があると予測していました。これは、企業収益の改善と経済的勢いの予想に基づいたものでした。この予測は、インフレに賃金上昇が追いつき、消費と投資の好循環を生み出し、企業利益を押し上げるという期待に基づいていました。予測された10％の収益増加は、理論的には16から16.5倍の株価収益倍率に基づいて、大幅に高い指数水準をサポートするものでした。

しかし、今日の市場の動きは、少なくとも短期的にはこの楽観的なシナリオに対する懐疑論の高まりを示唆しています。トランプ政権による関税の積極的な実施は、世界の成長軌道と貿易関係に関する新たな不確実性をもたらしました。SBI証券の投資情報部長の鈴木英之氏は、日本と米国の株式市場の両方が、スタグフレーション（経済停滞とインフレの同時発生という課題的な経済環境）の可能性を織り込み始めていると指摘しています6。

市場はまた、特に半導体のような主要な日本の輸出セクターについての需要見通しを再評価しているようです。産業アナリストは2025年にメモリチップ需要の回復を予測し、東京エレクトロン、SCREENホールディングス、SUMCO、野村マイクロサイエンスのような企業に恩恵をもたらす可能性があると見ていましたが、今日の市場の動きはこの回復のペースと程度についての慎重さの高まりを示唆しています。より広範なテクノロジーセクターは、生産コストとグローバル需要に影響を与える可能性のある貿易摩擦と通貨変動の両方からの追加的な逆風に直面しています。

結論

2025年3月4日の日本株式市場のパフォーマンスは、進化するグローバルな経済的・地政学的条件の中で投資家の期待の大幅な再調整を反映しています。日経平均の大幅な下落は、国際的な貿易政策、通貨の動き、地政学的な展開に対する市場の脆弱性を強調しています。日本の賃金上昇と国内消費の期待を伴う基本的な経済見通しは比較的安定しているものの、外部要因は現在、企業収益の成長と投資家センチメントにより大きな課題をもたらしています。

トランプ政権による新たな関税の実施と、貿易相手国からの報復措置の組み合わせにより、特に日本の輸出志向型経済に影響を与える潜在的なグローバル経済の減速に対する懸念が高まっています。一方、円高は日本の輸出業者にとって追加的な逆風をもたらし、日本の通貨政策への批判は将来の金融政策の方向性についての不確実性を加えています。このような背景の中、投資家はより防御的なセクターや国内に焦点を当てた企業へのポジションを再調整し、グローバルに晒されている産業の成長見通しを再評価しているようです。

市場がこれらの展開を消化するにつれ、投資家がこれらの貿易緊張と政策シフトの完全な意味を評価するにつれて、短期的に変動性が続く可能性があります。今日の市場の動きと2025年の日本株に対する以前の楽観的な見通しとの乖離は、市場センチメントの動的な性質と日本株のパフォーマンスに対する国際的な展開の継続的な重要性を強調しています。

トランプ大統領の関税政策はアメリカにとって良いのか

トランプ大統領の関税政策がアメリカ経済にとって良いかという質問は、一概に答えられるものではなく、様々な側面があります。

米国議会予算局（CBO）の分析によると、トランプ氏が公約に掲げた中国製品への60％の関税と、その他の国・地域への一律10％の関税が実現した場合、財政面では2025年から2034年の会計年度にわたって2.7兆ドルの赤字削減効果が見込まれます1 3。これは政府収入の増加という点ではプラスの効果と言えるでしょう。しかし同時に、CBOは2034年までに実質GDPが0.6％減少し、個人消費支出物価指数が2026年までに約1％上昇するとも予測しています3。つまり、経済成長の減速とインフレ圧力の増大という代償を伴うのです。

一方、ホワイトハウスの見解では、関税はアメリカ経済を強化し、賃金を引き上げ、雇用を創出する効果があると主張しています2。2024年のマッキンゼー社の分析によれば、「輸入品への関税は米国生産者への競争を減少させ、米国製品への需要を増加させ、雇用を創出する可能性がある」とされています2。また、製造業のアメリカ回帰を促進する効果もあり、実際にヒュンダイやアウディなどの企業が関税を避けるために米国内での生産を検討するようになっているという事例も挙げられています2。

しかし、経済学者の多くは、関税が実質的に輸入品に対する消費税のように機能し、その負担は最終的に米国の消費者や企業に転嫁されると指摘しています4 5。トランプ氏は「関税はあなたにとってコストにならず、別の国へのコストになる」と主張していますが、BBCの記事によれば、これはほぼすべての経済学者から誤解を招くものと見なされています5。関税は直接的には米国の輸入企業が支払い、その費用は製品価格に上乗せされて消費者に転嫁される可能性が高いのです。

また、関税政策は貿易相手国に通貨切り下げの誘因を与える可能性があります4。貿易相手国が報復関税を課せば、関税の引き上げ合戦となり、世界的に貿易が停滞するリスクも高まります1。実際に、現在の状況では中国がすでに報復措置を発表しており5、貿易緊張の悪化が懸念されています。

総合すると、トランプ大統領の関税政策はアメリカ経済にとって良い側面と悪い側面の両方を持ち合わせていると言えます。財政赤字削減や特定の国内産業の保護といったプラス面がある一方で、物価上昇や実質GDPの減少、輸入に依存する企業への打撃、国際的な貿易関係の悪化といったマイナス面も存在します。どの要素を重視するかによって、この政策の評価は変わってくるでしょう。