2025年2月28日デイトレ記録【マイナス17,545円】日経暴落&連勝ストップ

今日は2月の最後だし、金曜日だから、絶対負けないぞ。ちょっとだけでいいからプラスで終われたらいいんだ！

と思ってデイトレを始めたのですが、負けてしまいました。最悪です。練習記録もストップしました。悔しいです。

エヌビディアが暴落していることもわかっていたし、それが日本の株に影響与えると言うこともわかってたし、トランプの関税の発言のこともわかっていたし、それらが理由で日経先物が下がっているのもわかっていました。だから今日は危険だからあまり取引をしないでおこう、と思っていたのですが、やってしまいました。

日経平均がマイナス900円位になったときに、さすがにそろそろ底だろうと思って買い始めたのが間違いでした。もっとマイナスになりました。− 1400円位まで行きました。俺は馬鹿だ。

まだ下げる可能性もあると言う事は頭の片隅にあったのですが、「リバウンドしたらめっちゃええやん」と言う自分都合の欲求に負けてしまいました。何度も相場の流れには逆らわないと誓ったはずなのですが、全然だめでした。俺は馬鹿だ。

注文150件、約定154件、利益金額合計46,950円、損失金額合計− 64,495円、実現損益合計− 17,545円

はぁ…ちなみにNF日経レバでデイトレしました。リバウンドを期待し、損切りができなかった…アホだ。また同じミスだ。何回も繰り返す同じミスだ。俺はバカだ。

日経平均はマイナス1100円(− 2.88%)の37,155円。37,000円を割った時もありました。めっちゃ心臓がドキドキしました。

こんなに暴落していますが、ドル円は149.9円と、若干円安方向に向かっています。

東証リート指数はマイナス0.8円(− 0.05%)の1700円。東証リート指数がうらやましい。やっぱりリートを少しでも買っておくべきだった。

三菱重工は− 83.5円(− 4.03%)の1987円。三菱重工はとうとう2000円を割って終わってしまいました。

三菱商事はマイナス51.5円(− 2.02%)の2496.5円。三菱商事はまた2500円を割ってしまいました。バフェットさんもう一度手紙を書いて😭

フジクラはマイナス485円(− 7.32%)の6140円。6000円を割る時もありました。2日間かけてあげていたものは一瞬でなくなってしまいました。ボラティリティーがヤバすぎる。

古河電工は− 390円(− 5.90%)の6218円。

辛い。辛すぎる。

月曜日がどうなるか…怖いような、きっとリバウンドするだろうと言う甘い期待もあります。月曜日がブラックマンデーになってしまったら、今年どうなっちゃうんだろう。

トランプさんはきっとアメリカの株価が下がることをよしとしませんから、どうにかして株価を上げる方法を考えるはずです。そしてアメリカ株が上がれば、アメリカの属国の日本も株価を上げるはずです。期待。

さて、perplexityのディープリサーチで今日の日本株の状況をまとめておきます↓

2025年2月28日の日本株式市場状況分析
日経平均株価の動向と主要指数の状況
相場下落の主な要因
為替市場との連動性
個別銘柄の動向
今後の見通しと市場の注目点
結論
1. Citations:

2025年2月28日の日本株式市場状況分析

2025年2月28日の日本株式市場では、日経平均株価が大幅に下落し、昨年9月以来の安値水準を記録しました。米国ハイテク株の下落とトランプ大統領による関税強化発言を受けて全面安の展開となり、市場は大きな調整局面を迎えています。

日経平均株価の動向と主要指数の状況

日経平均株価は2月最終取引日となる本日、大幅な下落を記録しました。終値は前日比1100円安の3万7155円で、これは2024年9月19日以来の安値水準です2。取引の序盤から売り圧力が強まり、ほぼ全ての銘柄が下落する厳しい相場展開となりました。日経平均は心理的節目となる38000円を大きく割り込み、投資家のリスク回避姿勢が鮮明になりました。

東証株価指数（TOPIX）も連動して下落しており、市場全体が弱気相場の様相を呈しています。昨日26日の東京市場でもTOPIXは続落し、終値は8.30ポイント（0.30%）安の2716.40でした1。同様にJPXプライム150指数も2.56ポイント（0.21%）安の1189.15で取引を終えています1。

取引状況を見ると、東証プライムの売買代金は概算で4兆5360億円、売買高は18億5791万株と、やや活発な取引が行われました1。値下がり銘柄数は948と値上がり銘柄数619を大きく上回り、横ばいは73銘柄となり、下落銘柄が明らかに優勢でした1。

相場下落の主な要因

今日の市場下落には複数の要因が絡み合っています。最も大きな影響を与えたのは、米国トランプ大統領による一連の関税強化発言です。トランプ大統領は昨日、カナダとメキシコに対し予定通り3月4日から25%の関税を課すことを表明し、さらに中国に対しても新たに10%の追加関税を示唆しました2。加えて、欧州連合を含むすべての輸入品に一律の関税を課す方針を3月4日以降に発動するとも発表し、世界的な景気不安を招く発言が相次ぎました2。

このような保護主義的政策の強化は、日本に対しても例外ではないとの懸念が広がり、先取りして売る動きが加速しています2。特に輸出関連銘柄には強い売り圧力がかかりました。昨日の米国市場でもトランプ大統領の関税発言が嫌気され、ダウ平均は188ドル04セント（0.43%）安の4万3433ドル12セントで取引を終えており1、この流れが日本市場にも波及しました。

また、米国のハイテク株下落も日本市場に影響を及ぼしています。前日の米ハイテク株安を受けた半導体関連株の下げが日経平均を押し下げました1。米国が対中半導体規制を強化するとの警戒から、前日のナスダック総合株価指数や半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が下落したことで、東京市場でも東京エレクトロンなど関連株が売られる展開となりました1。

為替市場との連動性

円高・ドル安基調も株式市場のリスク回避の動きにつながりました。25日に発表された2月の米消費者信頼感指数が市場予想を下回ったことで同日の米10年債利回りが低下し、ニューヨーク外国為替市場で円相場が一時1ドル=148円台半ばと約4カ月半ぶりの円高・ドル安水準を付けたことが、輸出株に売りを誘いました1。

為替相場の変動は輸出企業の収益見通しに直接影響するため、自動車や電機などの輸出関連セクターには特に強い下押し圧力がかかっています。円高進行が続けば、輸出企業の業績悪化懸念からさらなる株価下落を招く可能性もあり、市場関係者は為替動向を注視しています。

個別銘柄の動向

個別銘柄レベルでは、レーザーテックやディスコといった半導体関連銘柄が特に売られました1。また、ソフトバンクグループ（SBG）、コナミグループ、エムスリーなども安い展開となりました1。

一方で、ファーストリテイリングやキッコーマン、第一三共などは買われる展開となり1、業種や銘柄によって明暗が分かれる場面も見られました。しかし全体としては売り優勢の相場であり、買われた銘柄も限定的でした。

今後の見通しと市場の注目点

市場参加者の間では、関税強化の影響が貿易相手国のみならず、米国自身にもインフレや物資不足を通じて悪影響を及ぼすとの見方が広がっています2。短期的にはその影響を織り込む相場展開が続く可能性が高いと見られています。

東海東京インテリジェンス・ラボの長田清英チーフストラテジストは、「トランプ米大統領が打ち出す政策が今後の企業業績に与える影響が読めないことが投資家心理を冷やしている。米国の景気に対する警戒感も足元で高まっており、上値は追いにくい状況」と分析しています1。

さらに、最近の米経済指標も軟化傾向にあり、株式売却要因が増加していることから、ナスダック指数は昨年11月上旬以来の低水準で取引を終えるなど2、米国市場も不安定な状況が続いています。このような状況下では、今後も日本市場は神経質な展開が続く可能性が高いでしょう。

結論

2025年2月28日の日本株式市場は、米国発の不安材料を背景に大幅な下落を記録しました。日経平均株価は前日比1100円安の3万7155円で取引を終え、昨年9月以来の安値水準となりました2。トランプ大統領による関税強化発言と米国ハイテク株の下落が市場心理を冷やし、ほぼ全面安の展開となりました。

特に懸念されているのは、関税強化の影響が日本にも及ぶ可能性であり、市場はその影響を先取りする形で売り先行の展開となっています。為替市場での円高進行も輸出関連株には逆風となっており、複数の不安材料が重なった結果、投資家のリスク回避姿勢が強まっています。

今後は米国の関税政策の具体的な内容や為替市場の動向、さらには各国の対応策などが注目されるでしょう。短期的には不安定な相場展開が続く可能性が高いものの、過度な悲観は禁物であり、企業の基礎的価値や長期的な成長見通しを見極めた投資判断が重要となります。