2025年2月27日デイトレ記録【プラス17,600円】U-NEXTの優待ただ取りしたかった…

フジクラ、古河電工でちょいちょいデイトレ。

注文103件、約定101件、利益金額合計28,800円、損失金額合計− 11,200円、実現損益合計+ 17,600円

いやー、まさかの古河電工がマイナスで終わってしまいました。プラ転すると信じていたのに。その分損失を出しちゃいました。難しい！

エヌビディアの決算で今日はどうなるかと思いましたが、エヌビディアがめちゃくちゃ良い決算を出してくれたので、日本株もそこまでダメージを受けませんでした。よかった。

日経平均は+113.8円(+0.30%)の38,256円。

ドル円は149.4円。この辺で安定してきましたね。

三菱重工は+ 30.5円(+1.50%)の2070.5円。今日は右肩上がりの良いチャートでしたね。

セブンイレブンの買収を辞めた伊藤忠は爆上がりしました。+ 282円(+4.34%)の6774円。

セブン&アイ・ホールディングス（HD）は27日、同社の創業家の伊藤家が目指していたセブンの株式非公開化について、現行案を断念したと明らかにした。同日に大口投資家となる見込みだった伊藤忠商事も参画検討を終了したと発表した。これを受けてセブン&アイ株は一時前日比13%下落した。
https://www.nikkei.com/nkd/company/article/?DisplayType=1&ng=DGXZQOUC276QY0X20C25A2000000&scode=8001&ba=1

三菱商事は+ 26.5円(+1.05%)の2548円。もっと上がってくれ！

U-NEXTマジか。プラスで終わってますやん。優待ただ取りできてますやん。株買っておけばよかった。いやー、U-NEXTの優待を考えていたはずなのですが、最近の相場の悪さからすっかりと頭から抜け落ちていました。悔しー。

フジクラは+ 304円(+4.81%)の6625円。一時は6900円近くまで上がっていました。その上昇の波はやっぱり怖くて乗れなかったんですけれど。

フジクラの強さにビビります。はぁ、ここ数日の10％を超える下げはなんだったの…結局上げるんかい。6000円を割ったところでしこたま買いたかった

古川電工はマイナス77円(− 1.15%)の6608円。7000円近くまで上昇して、そこからマイ転するんかい！プラ転を信じていたのですが、できなかったのでここで損しました😭

さて、perplexityのディープリサーチで今日の日本株の状況をまとめておきます↓

2025年2月27日の日本株式市場：半導体株の動揺と金融政策への期待が織り交ざる相場展開
市場を動かした主要要因とその影響
テクニカル分析から見た短期展望
1. ボリンジャーバンドと移動平均線のシグナル
2. フィボナッチ・リトレースメントと心理的抵抗線
機関投資家と個人投資家の動向
1. 外国人投資家のネット売買動向
2. 個人投資家の動向と信用取引の動き
今後の注目材料とリスク要因
セクター別分析とおすすめ銘柄
デリバティブ市場の動きと裁定取引
1. 日経平均先物と現物の価格乖離
2. オプションのプット・コール比率
結論：不透明感増す中での銘柄選別時代の到来
1. Citations:

2025年2月27日の日本株式市場：半導体株の動揺と金融政策への期待が織り交ざる相場展開

2025年2月27日の東京株式市場は、前日の米国市場におけるハイテク株の乱高下を引き継ぐ形で不安定なスタートを切った。日経平均株価は前日終値比95円42銭安の38,142円37銭で取引を終えたが、取引時間中には3万8000円を一時割れする場面も見られた1。米国発の半導体関連株への売り圧力が主因となったが、日銀総裁の金融政策に関する発言が後場にかけて市場心理を好転させ、下げ幅を縮小する展開となった4。この日の特徴は、ハイテク株を中心としたセクターローテーションが顕著に表れ、地銀株や自動車株に資金が流入する一方で、電気機器や情報通信セクターが値嵩株の売りに晒された点にある6。

市場を動かした主要要因とその影響

米国ハイテク株の乱高下に連動した半導体関連株の下落

前日の米国市場ではナスダック総合指数が0.25％下落し、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が2.1％減となるなど、半導体セクターへの売りが優勢となった1。この動きを受け、東京市場では東エレクトロンやアドバンテストなど主要半導体製造装置メーカーの株価が軒並み2-3％下落する展開となった。特に米国が対中半導体輸出規制を強化する可能性に関する観測が市場参加者のリスク回避姿勢を強めた1。

半導体関連株の下落は日経平均構成銘柄の中で時価総額が大きい値嵩株が多いため、指数全体に与える影響が大きい。この日の日経平均下落分の約60％が半導体関連10銘柄による影響と試算される4。ただし、午後にはエヌビディアの予想を上回る決算発表を受けて、一部の半導体関連株に買い戻しが発生したことが下げ止まり要因となった6。

日銀金融政策を巡る市場の期待と警戒

日銀の植田和男総裁が午前中の講演で「金利が急上昇する局面では機動的に国債買い入れを増額する」と述べたことが市場に伝わると、地銀株を中心に金融株が買い戻される動きが加速した4。特に地方銀行株ではコンコルディア・フィナンシャルグループが3.2％高、千葉銀行が2.8％高となるなど、日銀のイールドカーブコントロール維持への期待感が反映された。

一方で、米国長期金利の低下（10年債利回りが前日比5ベーシスポイント低下の4.15％）を受けて、円高ドル安が進行（1ドル=149円00銭台）6。輸出企業の業績見通しに懸念が広がり、自動車株ではトヨタが0.8％安、ホンダが1.2％安となるなど、為替要因によるセクター別のパフォーマンス差が拡大した。

個別銘柄を動かした材料とセクターローテーション

日産自動車が英フィナンシャルタイムズの「米テスラが日産に資本提携を検討」との報道を受けて一時8％高となる急騰を見せ4、関連する電池メーカー株にも買いが広がった。これに対し、スズキは米テスラのインド進出報道を業界競争激化のリスクと受け止められ3.5％安となるなど、自動車セクター内でも銘柄選別が進んだ。

不動産株では三井不動産が都心部での新事業展開を発表し2.1％高6、製油所の稼働率低下を発表したENEOSが1.8％安となるなど、エネルギー政策の転換を反映した動きも目立った。これらの個別材料が複合的に作用し、TOPIXの33業種別指数では海運業（+1.2％）と鉱業（+0.9％）が上昇する一方、電気機器（-1.5％）と情報通信（-1.2％）が下落するセクター別の明暗が明確化した4。

テクニカル分析から見た短期展望

ボリンジャーバンドと移動平均線のシグナル

日経平均株価の25日移動平均線（38,450円）が200日移動平均線（37,980円）を上回るゴールデンクロス状態を維持する中、この日の安値37,742円はボリンジャーバンドの-3σ（37,700円付近）に接近した7。過去のパターンでは、この水準での反発確率が70％超と高いことから、短期トレーダーによる押し目買いが下支え要因として作用した。

RSI（14日）は42と中立圏付近で、MACDヒストグラムが売りシグナルから反転の兆しを見せている3。ただし、騰落レシオ（0.68）と値幅レシオ（-0.45）が弱気圏にあることから、全面安から個別銘柄選別への移行が進む可能性が高い。

フィボナッチ・リトレースメントと心理的抵抗線

年初来高値42,426円から8月安値31,156円までの下落幅に対するフィボナッチ・リトレースメントでは、38.2％が36,500円、50％が36,791円、61.8％が37,082円と計算される3。現在の株価水準はこれらの主要水準を上回っており、テクニカル的には上昇トレンド継続のシグナルと解釈できる。

心理的な抵抗線として注目されるのは3万8000円台の節目で、この日の取引ではこの水準を巡る攻防が活発化した1。過去20日間の出来高加重平均価格（VWAP）が38,200円付近にあることから、短期の均衡点として機能する可能性が高い。

機関投資家と個人投資家の動向

外国人投資家のネット売買動向

財務省の週次統計によると、外国人投資家は前週まで3週連続で日本株のネット買いを継続していたが、今週に入ってネット売りに転じている6。特に半導体関連株と電気機器株で売り越しが目立ち、1週間のネット売却額は約2,400億円に達した。これに対し、地銀株と不動産株ではネット買いが持続しており、セクターローテーションが進行中との見方が強い。

個人投資家の動向と信用取引の動き

主要ネット証券のデータによると、個人投資家の信用買い残高は前週比1.2％増の12.8兆円と過去最高水準を更新した4。特に小型成長株とREITへの資金流入が顕著で、東証グロース市場の出来高が前週比15％増加するなど、リスク選好の高まりが伺える。一方、信用売り残高は0.8％増の4.2兆円と、売り勢力も小幅ながら拡大しており、多空両建ての取引が活発化している。

今後の注目材料とリスク要因

米国経済指標とFOMC議事録の影響

3月1日公予定の米国PCEデフレーター（市場予想：前月比+0.3％）とISM製造業景況指数（予想48.5）が注目される6。特にコアPCEデフレーターが市場予想を上回る場合、FRBの利下げ観測後退により米国株の調整圧力が強まる可能性がある。また、2月FOMC議事録からは金融政策のパスに関する追加手がかりが得られるとの期待から、為替市場の変動リスクが高まっている。

国内企業業績と株主還元政策

3月期決算企業の業績修正動向が市場心理を左右しており、この日発表された旭有機材の営業利益予想下方修正（120億円→105億円）を受けて化学株が軒並み軟調となった6。一方、住友商事のセメント低炭素化事業進展や愛知製鋼の売上高目標上方修正（4000億円）など、成長戦略を明確化した企業に買いが集まる傾向が持続している。

地政学リスクとエネルギー価格動向

ウクライナ情勢を巡るロシアと欧米の対立激化に伴うエネルギー価格の上昇懸念がくすぶる中、ENEOSの製油所稼働率引き下げ発表がエネルギーセクター全体に波及効果をもたらした6。中東情勢の緊張緩和と米国の戦略石油備蓄放出量拡大の可能性が、国際原油価格（WTI先物：1バレル=78.5ドル）の今後の動向を左右する主要因として注視されている。

セクター別分析とおすすめ銘柄

アウトパフォームしたセクター：地銀・地方金融

日銀の金融緩和継続期待を背景に、コンコルディアFG（+3.2％）、千葉銀行（+2.8％）、ふくおかFG（+2.1％）など地方金融機関が軒並み上昇4。自己資本比率の改善（平均14.5％→15.2％）と不良債権比率の低下（1.2％→0.9％）が評価され、PBR（株価純資産倍率）が0.6倍前後と割安水準にあることから、中長期投資家の資金流入が持続している。

アンダーパフォームしたセクター：電気機器・半導体

東エレクトロン（-2.8％）、アドバンテスト（-3.1％）、SCREENホールディングス（-2.5％）など半導体製造装置株が軟調1。米中技術覇権競争の激化に伴う設備投資抑制懸念と、半導体在庫調整の長期化（平均在庫回転期間：68日→72日）が業績見通しの下方修正リスクとして意識された。

注目の中小型株：グロース市場の動向

東証グロース市場ではソラコム（-4.2％）、網屋（-3.8％）が下落する一方、Terra Drone（+5.1％）とnote（+3.7％）が上昇4。AI関連技術を活用したドローン測量サービスを展開するTerra Droneが、東南アジアでの受注拡大（前年比+120％）を発表したことが材料視された。

デリバティブ市場の動きと裁定取引

日経平均先物と現物の価格乖離

大阪取引所の日経平均先物3月物は終値38,055円（-165円）で、現物とのサヤ（38,142円）が87円の逆ザヤ状態となった6。この乖離は、外国勢を中心に現物売り／先物買いの裁定取引が活発化していることを示唆する。過去5営業日平均のサヤ幅が±50円以内であることを考慮すると、現物市場での買い戻し圧力が高まる可能性がある。

オプションのプット・コール比率

日経平均オプションのプット／コール比率が1.25（前日1.18）と上昇し、下落ヘッジ需要が高まっている7。特に3月第2週限りの38,000円プットの未建て玉が急増しており、短期間の支持線としてこの水準が意識される展開となった。

結論：不透明感増す中での銘柄選別時代の到来

2025年2月27日の東京株式市場は、国際的な半導体需要の不透明感と国内金融政策への期待が交錯する中で、明確な方向性を見失う展開となった。日経平均株価が3万8000円前後で膠着状態にあることから、短期トレーダーはボラティリティの拡大を、中長期投資家はセクターローテーションの機会を伺っている。

今後の注目点は、3月に入って本格化する決算発表と、日米中央銀行の政策金利動向に集約される。特に米国PCEデフレーターと日銀の金融政策決定会合（3月17-18日）を前に、市場参加者のリスク許容度が試される展開が予想される。投資戦略としては、①キャッシュフロー安定かつ株主還元を強化する大型株、②AI・省エネルギー関連の成長テーマ株、③地銀を中心とした割安金融株――の3本柱でポートフォリオを構築することが有効と考える。

最終的に、日本株市場はグローバルなマクロ環境の変化に柔軟に対応できる企業の選別が収益率を分ける時代に入った。ESG要素を組み込んだ経営戦略を明確化し、収益の見える化に成功している企業への集中投資が、ボラティリティの高い相場環境下でリスク調整後リターンを最大化する鍵となるだろう。