2025年2月26日デイトレ記録【プラス41,280円】フジクラ、古河電工のリバウンドの波に乗れない

今日もうぎゃーって感じの朝から始まりましたが、後場からリバウンドしていきました。波に乗れなかったなー。

注文122件、約定130件、利益金額合計42,480円、損失金額合計− 1200円、実現損益合計+ 41,280円

後場からのリバウンドには乗れなかったのですが、なぜか今日はコツコツと利益を伸ばせていました。運が良かったな。ちなみに、下がりすぎたと思った商社株でデイトレしていました。はぁ、バフェットのお手紙効果ってもう切れちゃうもんなの？

今日の日経平均はマイナス95.4円(− 0.25%)の38,142円で、何とか38,000円を超えて終わることができました。14時近くまでは全然リバウンドしなかったので、「もう日本株は終わった」という感覚がありました。明日はエヌビディアの決算もあるので、明日の市場のことを考えると怖かったです。

日経平均を見ると円高がとても進んだと思いそうなもんですが、実際は全然進んでいません。149.5円台です。

アメリカ株の影響を受けまくりの日本株なのです。

東証リート指数は調子が良く、+ 11円(+0.67%)の1699.2円。

アメリカも日本も長期金利が下がっているからですね。

三菱重工は+ 13円(+0.64%)の2040円。今日も2000円を割る瞬間がありました。

バフェット効果がすぐ切れてしまった三菱商事は、マイナス67.5円(− 2.61%)の2521.5円。また2600円が遠くなりました。それにしても日経平均以上に下げなくてもいいやん。

フジクラは+ 204円(+3.33%)の6321円。

昨日に続き今日も朝から下げて6000円を割りました。Microsoftがデータセンターのリースを解約したという話の影響が強いし、明日はエヌヴィディアの決算もあるので、AIバブル崩壊のストーリーが怖いからそりゃ下げるんだろうな、と思っていたら、10時からずっとリバウンドして上げまくりました。

はぁ、全然上昇に乗れませんでした。「下げるんじゃね？」という思いが出てきて、途中から買えなかった。こういうの苦手なんよなぁ。にしてもなんでそんなに上げるんや？エヌヴィディアがいい決算出す予想なのか？それなら昨日も下げるんじゃねーYO！

古河電工も同様でして10時ごろからリバウンドしまくって、+ 279円(+4.36%)の大幅上昇しました。当然ながらこの波にも乗れていません。

どうやったらこういう時に買えるんや。昨日悪材料があった、今日も日経平均は大きくマイナスで38,000円を割っている、明日はエヌビディアの決算があり確実に日本のマーケットに影響を与える、という3つの不安材料があるのに、どうやったら上昇の波に乗れるんや。難しすぎる。びびって買えない😱

さて、perplexityのディープリサーチで今日の日本株の状況をまとめておきます↓

2025年2月26日の日本株価動向：商社株の調整とハイテク関連株の堅調に関する分析

2025年2月26日の東京株式市場では、日経平均株価が前日比95円安の3万8142円で取引を終え、約3カ月ぶりの安値水準を記録した4。この下落傾向の中でも業種間で明暗が分かれる展開が見られ、特に総合商社株の大幅な調整が目立つ一方、フジクラ（5803）や古河電工（5801）などの電線メーカー株が堅調を維持した。本報告では、市場参加者のリスク選好変化を背景としたセクターローテーションの動向、個別企業の業績動向、そしてマクロ経済環境の影響を多角的に分析する。

市場全体の環境要因

米国景気減速懸念と円高圧力

日経平均が3万8000円台前半まで下落した背景には、米国市場における景気減速懸念の再燃が主要因として挙げられる。トランプ政権による関税政策の不透明感が持続する中、米国債利回りの低下がドル安・円高を誘導し、輸出依存度の高い日本企業の収益見通しに修正圧力をかけている4。特に円相場が1ドル=135円台後半まで円高方向に振れたことが、自動車や精密機器株の下落を誘発し、日経平均全体に重しをかける結果となった1。

半導体関連株の調整局面

フィラデルフィア半導体指数（SOX指数）が前週2%超下落した影響で、東京市場でも半導体製造装置や素材メーカー株が軟調に推移した。マイクロソフトがAIデータセンターのリース契約を一部解消したとのアナリストレポートが市場に伝わり、AI関連投資の過熱感に対する警戒感が広がったことが直接的な要因となっている1。この動きは、過去1年間で急騰していたハイテク株の利益確定売りを誘発し、日経平均の下落を加速させた。

商社株の大幅調整要因

バフェット効果の一巡と利益確定売り

2月25日に公表されたウォーレン・バフェット氏の年次株主書簡では、日本の5大商社（三菱商事、伊藤忠商事、丸紅、三井物産、住友商事）に対する投資枠の拡大可能性が示唆され、商社株が一時8%超の急騰を見せていた3。しかし翌26日には、短期間での急騰分を利益確定する動きが優勢となり、三菱商事が前日比3%安、住友商事が2.5%安となるなど、大半の商社株が調整局面に入った5。この動きは、バフェット氏の保有比率上限緩和が中長期的な投資戦略であることへの市場の冷静な反応と解釈できる。

個別企業の業績リスク顕在化

商社株の中でも三菱商事が3割近い下落幅を示した背景には、同社が手掛ける洋上風力発電プロジェクトにおける522億円の特別損失計上が影響している5。2021年に落札した国内3海域のプロジェクトで、建設コストの高騰と電力買取価格の見直しが収益性を圧迫したことが明らかとなり、新規事業のリスク管理能力に対する懸念が表面化した。さらに、資源価格の低迷が続く中で、従来のコモディティ事業に依存するビジネスモデルの持続可能性に対する疑問が投資家の間で広がっている。

フジクラ株の堅調要因

生成AI需要を背景とした業績拡大

フジクラ株が26日取引で6.74%高の6,650円まで上昇した直接的要因は、2025年3月期の連結純利益見通しが前期比45%増の740億円に上方修正されたことにある6。生成AIの普及に伴うデータセンター需要の急拡大が、同社主力の光ファイバー事業を直撃した好材料として評価された。特に北米市場における超大型データセンターの建設ラッシュが、高付加価値光ケーブルの需要を牽引している点が注目されている2。

収益性の構造的改善

フジクラのROE（自己資本利益率）が16.7%と同業他社を大きく上回る水準に達していることが、機関投資家からの評価を高めている2。デュポン分解による分析では、売上高純利益率が6.4%と業界平均を2倍以上上回っており、これは光ケーブル製品の高機能化に伴う価格プレミアム実現力の高さに起因する。2020年の経営危機を契機とした事業再編（海外エネルギー事業からの撤退）が奏功し、収益構造が根本的に改善されたことが持続的な株価上昇の基盤となっている。

古河電工株の上昇背景

EV関連需要の拡大

古河電工株の上昇要因として、電気自動車（EV）向け高圧ケーブルの需要拡大が挙げられる。自動車の電動化が加速する中で、800Vクラスの急速充電システムに対応する耐熱ケーブルの開発が進んでおり、2025年度中に量産体制に入る見込みが市場関係者の間で好感されている。同社のEV関連売上高が2024年度比35%増となる見通しが、アナリスト予想を上回るペースで達成されている点が評価されている2。

核融合分野での技術優位性

古河電工が核融合発電向け超電導ケーブルで先行開発を進めている点も、中長期的な成長期待を醸成している。2024年末に実施した原型機の耐久試験で、従来比3倍の電流容量を実証したことが技術的ブレークスルーとして認知されつつある。政府が掲げる2040年代の核融合実用化戦略とのシナジー効果が期待され、ESG投資家からの資金流入が持続している。

市場参加者の行動分析

リスク選好の変化

26日の市場動向は、投資家のリスク選好が「バリュー株」から「グロース株」へシフトするセクターローテーションの兆候を示している。商社株のように配当利回りを主な投資テーマとする銘柄から、フジクラや古河電工のような技術革新を牽引するグロース株への資金移動が発生したと解釈できる。この背景には、米国長期金利の低下（10年債利回り3.8%台）を受けた割安成長株への注目度上昇が影響している。

ショートポジションの巻き戻し

フジクラ株の場合、信用取引における売り残高比率が20%を超える状況で業績上方修正が発表されたため、空売りポジションの強制決済（ショートスクイーズ）が発生した可能性が指摘されている6。過去1年間で株価が6倍に急騰したことから、一部の投資家が「過熱感」を理由に空売りを仕掛けていたが、予想を上回る業績改善がそのシナリオを覆す結果となった。

今後の見通しと投資戦略

商社株の評価基準変化

伝統的な資源ビジネスに依存する商社株への投資判断は、今後より厳しい目が向けられる可能性が高い。洋上風力や水素エネルギーなど新規事業の収益化スピードが、アナリスト予想を下回るケースが相次いでいるためだ5。投資家は従来のPBR（株価純資産倍率）に加え、ROIC（投下資本利益率）による経営効率性の評価を強める傾向にある。特に三菱商事のような大型損失を計上した企業では、事業ポートフォリオの再構築が急務となる。

ハイテク株の持続可能性

フジクラをはじめとする電線メーカー株の今後の動向は、生成AI関連投資の拡大ペースに左右される。米国主要クラウド事業者（AWS、Google Cloud、Microsoft Azure）の2025年度資本支出計画が前年比20%増となる見込みが、光ファイバー需要を下支えするとの期待が根強い2。ただし、半導体不足の緩和やデータセンター建設コストの上昇が、実際の設備投資スケジュールに影響を与えるリスクにも注意が必要である。

為替リスクの再認識

円高傾向が持続する場合、輸出企業の業績見通し下方修正が相次ぐ可能性がある。日本銀行の金融政策正常化が遅れる中で、日米金利差の拡大が円安要因となるという従来のシナリオが修正されつつある。企業業績への影響を最小化するため、為替ヘッジ比率の高い企業（古河電工の海外売上比率73%）と国内依存度の高い企業（フジクラの海外比率70%）の違いが、より厳密に評価される段階に入ったと言える。

結論

2025年2月26日の日本株式市場では、マクロ経済環境の変化と個別企業の業績動向が複雑に作用し、セクター間で明確なパフォーマンスの差が生じた。商社株の調整は短期的な利益確定の要素に加え、新規事業の収益化遅れという構造的問題への市場の厳しい評価が反映されている。一方、フジクラや古河電工の堅調さは、デジタルトランスフォーメーションや脱炭素社会の進展というメガトレンドを的確に捉えた経営戦略の成果と言える。投資家は今後、技術革新のスピードと持続可能な収益モデルの両立をより厳密に評価する姿勢を強めることが予想される。