2025年2月25日デイトレ記録【プラス29,800円】ヒューリックの優待が届いた！

暴落でしたねー😱

といっても、Aiデータセンター関係以外はそこまで下がっていませんでしたね。

マイクロソフトのAIデータセンターのリース解約のせいですね😱

[２４日ロイター] – ２３日の米株式市場で、マイクロソフト(MSFT.O), opens new tabが人工知能（ＡＩ）用データセンターのリースを解約したと記したアナリストのリポートが波紋を広げた。中国新興企業ディープシープの登場などで投資家の間に浮上していた、ＡＩブームにけん引された相場上昇が行き過ぎではないかとの疑念が改めて強まった形だ。
https://jp.reuters.com/markets/world-indices/2XFXSRNU2FLRDF2OWRFDSH3SXQ-2025-02-24/

反対にバフェットさんのお告げもあり商社はぶち上げました。

【ニューヨーク=竹内弘文】米著名投資家ウォーレン・バフェット氏は22日、毎年恒例の「株主への手紙」を公表し、日本の5大商社への投資拡大に意欲を示した。各社の株式保有上限は10%未満としていたが「上限を適度に緩和することで5社は合意した」と明らかにした。その上で「時間の経過とともに持ち分比率はいくらか上昇することになる」と記した。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN222Z20S5A220C2000000/

今日は嫌な相場だったのでほとんど取引をしませんでしたが、フジクラのリバウンドでまあまあ稼ぎました。（でも最後に下がっていったので、前場で取引をやめていたのでラッキーでした）

注文31件、約定21件、利益金額合計29,800円、損失金額動け0円、実現損益合計+ 29,800円

この嫌な相場の中でラッキーでした。

日経平均は− 539.1円(− 1.39%)の38,237円。

ドル円は149.7円。日経平均がめちゃくちゃ下がってるから為替も大きく円高になっているのかと思いきや、そこまで円高になっていませんでした。

メルカリは+ 36円(+1.57%)の2335.5円。最後になぜかめちゃくちゃ上げていました。50円位上がってますね。

三菱重工はマイナス77円(− 3.66%)の2027円。マイクロソフトのAIデータセンターのリース解約のせいでしょう。2000円を一時割ることもありました。

ウォーレンバフェット効果で三菱商事は+208.5円(+8.76%)の2589円。2600円を一瞬超えることもありました。明日にも期待なのです！

フジクラは− 496円(− 7.50%)の6117円。マイクロソフトのAIデータセンターのリース解約の悪影響がやばい。

同じく古川電工もマイナス512円(− 7.40%)の6406円。恐ろしいほど下げました。フジクラも古河電工も決算めちゃくちゃ良かったのに。

デイトレのみでやっていてよかったー。ホールドしてたら確実にくらってますわ😱

そういえば今日ヒューリックの株主優待記念品が届きました。カタログから何を選ぼうかな。

さて、perplexityのディープリサーチで今日の日本株の状況をまとめておきます↓

2025年2月25日の日本株価動向：商社株高とAI株急落の背景分析
米国ハイテク株ショックの日本市場伝播経路
1. マイクロソフトのデータセンター契約解除が引き金に
2. エヌビディア決算前のポジション調整圧力
商社株を支えた構造的要因
1. バフェット効果の持続的影響
2. 資源価格動向と配当利回り優位性
市場心理の転換点分析
1. AIバブル修正の兆候
2. ボラティリティ拡大への対応
今後の展開予測と持続性分析
投資戦略への示唆
1. セクターローテーションの必要性
2. リスク管理の重要性
結論：バランス調整期の市場特性
1. Citations:

2025年2月25日の日本株価動向：商社株高とAI株急落の背景分析

2025年2月25日の日本株式市場は、日経平均株価が539.15円安の38,237.79円で取引を終え、商社株の堅調とAI関連株の急落が特徴的な展開となった1 6。この日、総合商社株がバフェット効果による買い需要に支えられる一方、米国発のAI投資懸念が半導体・データセンター関連株を直撃した。市場参加者のリスク選好変化がセクター間のパフォーマンス格差を拡大させた背景には、AIバブルの行き過ぎに対する再評価と、安定配当を求める資金のシフトが同時進行していたことが確認される2 3 5。

米国ハイテク株ショックの日本市場伝播経路

マイクロソフトのデータセンター契約解除が引き金に

米マイクロソフトがAI用データセンターのリース契約を一部解除したとの報道が、25日の日本市場に大きな心理的影響を与えた2 4。同社が数百メガワット規模の契約をキャンセルし、新規リースの前段階手続きも中止した事実は、AI需要拡大ペースの減速を示唆するものと市場で解釈された。特に日立製作所がデータセンター向け送配電事業の好調を業績予想修正の根拠としていたことから、関連設備投資の先行き不透明感が増幅された2。

この動きは単独企業の経営判断を超え、AIインフラ投資の需給バランス調整期に入ったとの見方を強めた。データセンターの電力消費量予測が実際の需要増を上回っている可能性が指摘され、過剰設備のスケールバックが業界全体に波及する懸念が台頭した4 5。特にフジクラや住友電気工業など送配電機器メーカーの株価が3-7%下落した事実は、サプライチェーン全体への影響懸念を反映している2 4。

エヌビディア決算前のポジション調整圧力

今週予定されている米半導体大手エヌビディアの決算発表を控え、機関投資家のリスク回避姿勢が鮮明化した4 6。同社のGPU需要がクラウド事業者のデータセンター拡張に依存していることから、マイクロソフトの契約解除がエヌビディアの業績見通しに与える影響への警戒感が高まった。日本の半導体製造装置メーカーであるアドバンテストやディスコが4%超の下落を示した背景には、半導体需要の減速リスクが織り込まれたと分析される4 6。

商社株を支えた構造的要因

バフェット効果の持続的影響

ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイの日本商社株への投資が継続しているとの観測が、三菱商事や伊藤忠商事などの買い材料となった1 6。バフェット氏が円建て債発行を通じた資金調達を検討しているとの報道が、追加投資の可能性を連想させた点が注目される。特に三菱商事の株価が堅調を維持したことは、同社の資源・エネルギー分野におけるポートフォリオ強靭性が評価された結果と解釈できる1。

資源価格動向と配当利回り優位性

原油価格の安定基調が続く中、商社のエネルギー部門収益の見通しが下方修正リスクに直面していない点が支持材料となった6。加えて、3月末の配当権利確定日を意識した買い需要が、相対的に高配当の商社株へ資金をシフトさせた。日経平均構成株の中で商社セクターが5%前後の配当利回りを維持していることが、ボラティリティの高いハイテク株からの逃避先として機能した1 5。

市場心理の転換点分析

AIバブル修正の兆候

AI関連株の急落は、2023年以降続いた生成AIブームが成熟期に入った可能性を示唆している。マイクロソフトの契約解除が象徴するように、AI投資が収益化スピードに見合わない過剰キャパシティ形成段階に達したとの認識が広がった2 4。特にディープシープなど中国新興企業の台頭が競争激化を予感させ、従来の米国主導の成長シナリオへの再考を迫る材料となった2。

ボラティリティ拡大への対応

日経平均VI指数が前週比20%上昇する中、短期トレーダーのポジション調整が加速した3 5。ボリンジャーバンドの-3σ水準接近（37,870円付近）がテクニカル売りを誘発し、プログラム売りとの悪循環を形成した3 5。一方、38000円割れ目前で自律反発買いが入った事実は、中長期投資家の底値認識が機能したことを示している1 6。

今後の展開予測と持続性分析

AI関連株の短期的リスク要因

エヌビディア決算（2月27日予定）の結果如何では、半導体在庫調整の長期化懸念が再燃する可能性が高い4 6。同社のデータセンター向けGPU需要見通しが下方修正されれば、東京エレクトロンやレーザーテックなどの日本株に追加売り圧力がかかる4。また、米政権が検討するIT企業への課税強化措置が具体化すれば、AI開発投資の抑制要因となり得る5。

商社株の上昇持続条件

バフェット氏の追加投資実行が確認されない場合、現在の株価水準が割高と判断されるリスクがある1。特に円建て債発行規模が予想を下回れば、資金流入ペースが鈍化する可能性が高い。ただし、LNG市場の需逼迫や銅価格の上昇傾向が持続すれば、商社の資源部門収益が予想を上回るプラス材料となり得る6。

技術的要因と為替影響

1ドル＝148円台後半まで進んだ円高が輸出企業の業績見通しを圧迫する中、内需関連株への資金シフトが継続する可能性がある1 6。日経平均の38,000円支持線維持が今後の鍵となり、ボラティリティ縮小には米国株安定と円安反転が不可欠である3 5。

投資戦略への示唆

セクターローテーションの必要性

AI関連株から商社・内需株への資金移動が短期的に継続する可能性が高い3 5。ただし、AI分野の本質的成長性が失われたわけではなく、過剰反応後の押し目買い機会を監視すべきである。特に半導体製造装置メーカーは設備投資サイクルの底入れ時期を見極める必要がある4 6。

リスク管理の重要性

ボリンジャーバンドの標準偏差拡大局面では、ストップロス設定の見直しが必須となる3 5。ハイテク株投資においては、企業の収益多角化度（データセンター依存率など）を精査するフェーズに入ったと言える2 4。

結論：バランス調整期の市場特性

2025年2月25日の株価動向は、AI関連株の過剰期待修正と安定資産への回帰が同時進行した特徴を示した。短期的にはエヌビディア決算や米国政策動向が変動要因となるが、中長期的にはAI技術の実需創出能力と商社の資源価格ヘッジ機能が真価を問われる段階に入った。投資家はセクター間のバランス調整を継続しつつ、過剰反応後の割安機会を捉える柔軟性が求められる。今後の相場展開では、米国金利政策と中国の技術革新動向が日本株の方向性を左右する最大の外部要因となり得る1 4 6。