2025年2月20日デイトレ記録【マイナス55,890円】

負けたーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

やっちまったーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

「円高傾向だし、今日は嫌な相場っぽいからあんまり取引せんとこー」って思ってたのにやっちまったーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

悔しいーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

アホだ。アホすぎる。

やられた。

バカだ。

デイトレ連勝記録ストップ。

悔しい。

現物で持ってる株の含み損は増えるし、3、4日前に売却した水道関連株は今日もめちゃ上がってるし。

はぁ、全部ダメだ。ダメすぎる。ダメすぎる。反省だ。反省しても、次に活かせてないんだけれどね😭

注文154件、約定190件、利益額合計68,060円、損失金額合計− 123,950円、実現損益合計− 55,890円

無駄に取引してしまった…

日経平均はマイナス486.5円(− 1.24%)の38,678円。39,000円を割ってしまいました。

ドル円は150.1円台。150円を終わりそうになっています。これは日本株がやばい。150円を割るようならもう明日は取引しないかも。

三菱重工は+10.5円(+0.49%)の2162.5円。日経平均が徐々にリバウンドしていったように、三菱重工も同様にリバウンドして最後はプラスに持っていきました。

三菱商事は今日もマイナス。− 7円(− 0.29%)の2369円。

フジクラは− 162円(− 2.35%)の6734円。朝は7000円を奪還しそうな勢いだったのに、大きくマイナスとなってしまいました。

日経平均や三菱重工と同じように13時以降はリバウンドしたのに、15時以降に一気に下げてしまいました。ここにつかまって大きくマイナス😱

そんなに下げると思わなかった。損切りできなかった。自分が甘かった。

古川電工は− 155円(− 2.13%)の7122円。こちらも調子が悪いですね。

日本ヒュームは今日も強い。+ 97円(+5.15%)の1982円。売ってしまったのを本当に悔やんでいます。せっかく注目していたのに。

日本鋳鉄管は+ 310円(+19.99%)の1885円。強すぎる。なんで売ってしまったんだ。というかなんで自分が買った時はそこまで上がらずに、打った瞬間にこんなにも上がっちゃうんだ。こんなに上がったら手出しづらいやん。

上がっている株を買うのが苦手。買った瞬間下がりそうというのが頭によぎって買えない。でも上がってる株を買うのが一番勝率がいいんやろうなぁ。上昇トレンドに手を出していきたい！

さて、perplexityのディープリサーチで今日の日本株の状況をまとめておきます↓

2025年2月20日の日経平均下落要因と水道関連株上昇の背景分析
日経平均株価下落の主要要因
水道インフラ関連株急騰の構造的要因
市場参加者が注視すべき今後の展開
結論：市場の二極化構造が鮮明化
1. Citations:

2025年2月20日の日経平均下落要因と水道関連株上昇の背景分析

日本株式市場は2025年2月20日、日経平均株価が前日比で下落する展開となった一方、水道インフラ関連株が突出した上昇を見せた。本稿では市場参加者が注目すべき両現象の背景を、マクロ経済環境と個別セクターの動向から多角的に分析する。

日経平均株価下落の主要要因

米国株市場の調整圧力波及

本日の下落は主に米国市場からの波及効果が主因と考えられる。ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏が指摘する通り、S&P500指数の予想PERが22倍（2024年12月時点）と歴史的高水準に達したことから、米国株のバリュエーション調整圧力が持続的に作用している1 3。特にトランプ政権の経済政策不透明感が市場心理を冷やしており、移民政策強化による労働力不足懸念や保護主義的貿易政策のインフレ誘発リスクが、機関投資家のリスク回避姿勢を強めている3。

FRBの金融政策見通しも市場を揺さぶる要因となった。2024年12月FOMCで利下げ回数が年4回から2回に下方修正された後、米国債利回りが再上昇する動きが見られ、グローバルな資金のリスクオフ姿勢を助長している1。UBSの小林千紗氏が予測するように、米国金利上昇がハイテク株を中心とした調整を誘発し、日本株にも連鎖的な売り圧力をかけている状況が継続している3。

円高ドル安の進行影響

外国為替市場ではドル/円が135円近辺まで円高が進展しており、輸出企業の収益見通しに修正懸念が生じている1。マネックス証券の広木隆氏が指摘するトランプ政権のインフレ再燃懸念がドル売りを誘導する一方、日本銀行の金融政策正常化への期待感が円買いを支える構図となっている3。この為替動向が自動車や精密機器セクションを中心に評価損懸念を醸成し、日経平均の下落を加速させた。

地政学リスクの再燃

ウクライナ情勢や台湾海峡を巡る緊張の高まりが、グローバルなリスク資産回避ムードを助長している。馬渕治好氏が指摘するように、地政学リスクが市場のボラティリティを増幅させる要因として作用し、短期志向の投資家の利確売りを誘発している1。特に半導体関連株などグローバルサプライチェーンに依存するセクターで売りが目立つ展開となった。

水道インフラ関連株急騰の構造的要因

八潮市陥没事故の政策波及効果

埼玉県八潮市で発生した大規模道路陥没事故（2025年2月17日）が政策転換の契機となっている。国土交通省が全国の自治体に緊急点検を要請したことを受け、下水道管の調査・補修需要が急拡大する見通しが市場で強く意識された2 4。応用地質や日本ヒュームといったインフラ点検・補修を手掛ける企業への発注増加期待が、株価急騰の直接的要因となっている。

社会インフラ老朽化問題の深刻化

日本の水道管路の約16%が法定耐用年数を超過している現状に加え、2030年代に建設後50年を経過する施設が急増する「2025年問題」が目前に迫っている2。国土強靱化計画に基づく5か年加速化対策が本格化するなか、継続的な設備更新需要が見込まれることから、中長期投資テーマとして再評価が進んでいる4。

技術革新による需要創出

ドローンやAIを活用したインフラ点検サービスの普及が新たな市場を形成している。NJSが開発した管路内部調査用ドローンの採用事例が八潮市事故で注目を集め、デジタル技術を活用した予防保全市場の成長期待が高まっている4。従来の大口径管に加え、中小口径管の調査需要が開拓されることで、市場規模が従来予想を上回るペースで拡大する可能性が示唆されている。

市場参加者が注視すべき今後の展開

日米金融政策の綱引き

FRBの利下げペースと日銀の金融正常化プロセスのタイミングが為替相場を通じた株価変動リスクとなる。小林千紗氏が指摘するように、米国の景気減速が顕在化すればFRBの積極的な利下げが期待される一方、日銀の利上げ開始時期が早まれば円高圧力が再燃する可能性がある3。この政策金利差の収縮ペースが、輸出企業の業績見通しに多大な影響を与える。

インフラ投資加速の具体化

政府の補正予算編成や地方自治体の予算配分動向が今後の水道関連株の持続性を左右する。国土交通省の試算では、今後20年間で約40兆円のインフラ更新投資が必要とされているが、財源確保の手法（PPP/PFIの活用拡大等）によって関連企業の受注環境が大きく変化する4。特に民間資金導入の進展度合いが、企業業績の上方修正可能性を規定する重要な要素となる。

ESG投資の潮流との連動

水道インフラ整備がSDGs目標6（安全な水とトイレ）の達成に直結するため、ESG投資家からの資金流入が持続的に期待できる。欧州の機関投資家を中心に、社会貢献性の高いインフラ維持管理事業への投資選好が強まっており、日本企業のガバナンス改革が進展すれば追加的な評価上昇要因となり得る1 4。

結論：市場の二極化構造が鮮明化

本日の相場動向は、グローバルなマクロリスクの高まりと国内構造改革テーマの交錯を象徴するものとなった。短期的には米国発の調整圧力が継続する可能性が高いものの、日本市場固有の成長テーマが個別に評価される二極化構造が定着しつつある。投資戦略としては、ボラティリティの高いマクロ環境下でも中長期的な成長が見込まれる水道インフラ関連株への分散投資が有効となりそうだ。特にドローン点検やAI診断など技術革新で差別化を図る企業や、官民連携プロジェクトでの実績が豊富な企業に注目が集まる見通しである。

市場参加者は、FRBの政策転換タイミングと国内インフラ投資の具体化スピードを注視しつつ、日本企業の経営改革の進捗が海外投資家の評価をどう変化させるかを見極める必要がある。短期的な相場変動に一喜一憂せず、社会構造の変化に対応したテーマを中長期的視点で選択していく姿勢が求められる。